ハムやソーセージ、牛豚の赤身肉に発がんリスクが発覚　輸入増で日本人のがんリスク増

「Thinkstock」より

　10月26日、世界保健機関（WHO）の国際がん研究機関（IARC）が、ハムやベーコン、ソーセージなどの加工肉に高い発がん性が認められ、食べることで大腸がん発症のリスクが高まるという調査報告を発表した。

　例えば、加工肉50グラムを毎日食べ続けると、直腸や結腸のがん発症率が18％高まるといい、その度合いは5段階のうち、たばこやアスベストと同じ最高レベルに分類されている。50グラムというのは、ハムやベーコン2～3枚分に相当する量だ。

　また、IARCはステーキなど赤身の肉についても、がんを誘発する恐れがあると指摘している。赤身の肉は栄養価が高いとした上で、リスクとのバランスを鑑みて、「食事に関する最良の勧告を行う」という姿勢だ。

　この調査報告は、世界中で発表された約800件の研究論文をIARCの研究者が精査した結果で、がんの専門医学誌「ランセット・オンコロジー」電子版に掲載された。

　この結果を受けて、アメリカの食肉業界団体は「信憑性に欠ける」と反発しているほか、消費者からも「好物だったのに」「もう食べるものがない」といった声が上がっている。

　加工肉や赤身肉の発がんリスクについて、『放射能汚染からTPPまで 食の安全はこう守る』（新日本出版社）の著者で、食品の輸入・安全問題に詳しいライターの小倉正行氏は以下のように語る。

「もともと、加工肉には発色剤として亜硝酸ナトリウムが使われており、それが肉に含まれているアミンと結合して、発がん物質のニトロソアミンが発生するといわれています。そのため、消費者は亜硝酸ナトリウムを使用していないハムやソーセージを選択するなどの自己防衛策がありました。しかし、今回のIARCの発表では、それだけでは不十分なことが判明したわけです。

　さらに重大なのは、牛や豚の赤身肉も発がんを誘発することが指摘された点です。以前から、アメリカやオーストラリアから輸入される牛肉は、成長ホルモン剤が大量に使用されており、ホルモン系がんの発症を誘発するとされています。今回の発表は、輸入肉の危険性をあらためて明らかにしたといえるでしょう」

TPPでさらに増える、海外からのハムやベーコン

　折しも、環太平洋戦略的経済連携協定（TPP）の大筋合意が10月5日に発表された。今後は、海外食材の流通が拡大することが確実視されている。

「現在、ハムやベーコンは安価品に1キロ当たり最大615円の従量税、高価格品には8.5％の従価税がかけられていますが、TPP発効から11年目には、いずれも撤廃されることになっており、加工肉の輸入が急増することが予想されます。さらに、TPPを契機に欧米型の食生活が一層推進され、加工肉や輸入肉に依存するようになれば、日本人の発がんリスクが高まることは必至です」（小倉氏）

　TPPは今後、参加国の批准を経て発効される。普段の食生活を見直すとともに、輸入食品の動向にも気を配りたいところだ。
（文＝編集部）