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トイレの故障で業者が「本体交換で20万円」→不審抱きネット検索→千円で部品購入し修理

文=小林紘士/不動産ジャーナリスト
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悪質な訪問販売の手口

 この電話の後、ネットでトイレのリフォームについて調べたのは言うまでもない。

 その結果、トルネード式水洗の音の静かなものや防汚・抗菌性能のあるものなど高機能なものでなく、一般的なトイレであれば本体(便座と給水タンク)、作業費込みで7万円ぐらいからあり、高くても10万円もあれば十分トイレは交換できることがわかった。この時点で、「あの業者はあやしい」と思い始めた。そうして、前述したように最初の電話受付からおかしかったと疑問点が浮かんできた。

 筆者は家に帰るとすぐに業者が置いていった見積もりを見て、「ああ、なるほど。危うく引っ掛かるところだった」と安堵しつつも背中が寒くなった。3枚あった見積書には、メーカーや仕様はとにかく、トイレ一式の交換工事(便器本体、給水タンク、工事代)で50万~70万円と書いてある。

 また、普通の工事会社の見積書では見かけない「訪問を依頼したのは依頼者」「この見積もりを依頼したのは依頼者」などという文言にチェックする欄があり、そこにチェックしないと見積もりがもらえないという話を家族から聞いて確信した。

 そう、これは修理を依頼されたかたちをとったトイレ(水回り)の訪問販売だったのだ。見積書のチェックを要求する文言は、クーリングオフを逃れるために用意されたものだろう。クーリングオフは、客側から依頼した場合には適用されないとなっており、その点を狙っているのは明らかだ。家族の話では、「給水タンクがおかしい」と伝えると、給水タンクの蓋を開けてチラッと見ただけで、中を触ることも工具や部品をチェックすることさえなく、すぐに「部品交換が必要だが、古いので部品はない」と言ってきたという。

 ここで筆者の頭の中では、走馬灯のようにこれまでのおかしい点が駆け巡った。

(1)インターネットの口コミサイトには大手業者の名前がなかった
(2)口コミサイトそのものが仕込まれたものではないか。評価が良すぎるように思える
(3)電話でトイレの年式や型番、故障状況などを確認しなかった
(4)壊れたところをチラッと見るだけで、修理する気はなさそうだった
(5)たまたま新品が車にある
(6)見積もりが異常に高額
(7)クーリングオフ対策の文言

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