G7の中で日本は最下位――なぜ「生産性」は上がらないのか？　組織と個人に求められる考え方

※画像:『生産性』（伊賀泰代著、ダイヤモンド社刊）

　『生産性』（伊賀泰代著、ダイヤモンド社刊）。『採用基準』に続く本書も、きわめてシンプルなタイトルだが、この「生産性」を上げることに苦心している企業や組織は多い。

　事実、日本の労働生産性は先進7ヶ国（G7）の中で最下位という報道があった。日本において生産性を向上させることは急務といえる。

　しかし、「生産性を上げる」という話になったときに、往々にして議論は「コスト削減」に行きがちだ。

■そもそも「生産性」とは一体何か？

　日本において、「生産性」という言葉が使われる場所は製造現場が多かった。しかし、欧米諸外国では、「生産性」がホワイトカラーやサービス業においても重要視されており、日本はその部分でもかなり遅れをとっているのだという。

　では、そもそも「生産性を上げる」とは一体どういうことを言うのか？ 何をすれば「生産性が上がった」と言えるのだろうか？

　伊賀氏は「生産性」について、次のように説明をする。

――生産性は「成果物」と、その成果物を獲得するために「投入された資源量」の比率として計算されます。「アウトプット」÷「インプット」といってもよいでしょう。
（『生産性』p30より引用）

　例えば10人の社員で10億円の利益を上げれば、一人あたりの利益は1億円となる。一方同じ利益ながら社員が5人ならば、一人あたり2億円。労働生産性は単純に2倍だ。

■「生産性」を上げるための4つの改善方法

　肝心なのは生産性の上げ方だが、伊賀氏は、その方法は投資資源の「削減」だけではないと述べる。

　もう一つのやり方が「成果額」を上げるというものだ。商品やサービスの付加価値、価格を上げるのは典型的な例だが、それだけではない。商品開発やサービス設計、プライシング、顧客コミュニケーションという非製造プロセスにおける努力や工夫が必要になる。

　そして、「成果額を上げる」「投入資源量を減らす」という2つの方法を達成するための手段として、「改善」と「革新」という2つのアプローチを用意する。つまり、全部で4種類の改善方法があるのだ。

　簡単にまとめると次のようなものになる。

〇改善による投入資源の削減

　無駄な作業の省略や作業手順の変更。グループウエアによる効率化やITの活用がこれにあたる。

〇革新による投入資源の削減

　大きなインパクトをもたらす削減。例えば、アメリカのクレジットカードや消費者ローンを提供する企業は、インドに特別な語学学校をつくり、インド訛りのない英語を話すインド人を育成し、コールセンターをまるごとインドに移管した。

〇改善による付加価値額の増加

　商品の付加価値をつける活動のこと。商品のブランディングや人気タレントを使ったプロモーションもこれにあたる。