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過去、オリンピック開催国ではオリンピック前に株価が下落局面に入ることが多いという事実がある。オリンピック前の公共投資と民間投資が加速するものの、機関投資家が利益確定の動きに転じるので、実体経済に先んじて金融市場が変調し、株価下落に転じるのだ。また、アメリカのベビーブーマー世代の高齢化も影響を与えよう。
もし、2020年代に好景気が訪れても「バブルはいずれ崩壊する」という原則だけは忘れないようにしておきたいところだ。
■長期的な資産形成の適している投資法とは?
大きく揺れ動く経済、金融市場の中で、個人が資産形成をするにはどの点に注意すべきなのか?
著者は約30年にわたる経験から、長期の視点で投資や経営をしてきた会社は成功し、短期視点で行動した企業は不本意な結果に終わることが多いと述べている。それは個人の資産形成でも同じだ。
長期的に資産形成を進めていくには、どのような金融商品を選べばよいのか。
多くの人は投資というと個別株を思い浮かべるが、著者がここで注目しているのが、長期的な資産形成に比較的向いているETF(Exchange Traded Fund=上場投資信託)だ。
ETFには、「上場されているので価格が透明で分かりやすい」「信託報酬など運用コストが安くなっている」「個別株と違ってインサイダー取引とみなされる心配がなく、コンプライアンスの観点からも安心」といった特徴があるという。ETFを選ぶ際のポイントは、次の3つだ。
・日経平均株価、TOPIX、米国S&P500など、市場全体に連動している商品を選ぶ
・特定の商品に偏らず、自分が管理しやすい銘柄数にする
・売りたいときに売りやすいという、流動性の高いものを選ぶ
投資が自己責任であることは言うまでもないが、投資のひとつの選択肢として検討してみる価値はあるかもしれないだろう。
(ライター:大村 佑介)
※本記事は、「新刊JP」より提供されたものです。
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