ライター、動画編集…副業でも注目「Web系フリーランス」の仕事　気になる報酬の相場は？

新刊JP

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　会社を頼っていたら自分の将来が危ない。会社に縛られることなく、自由に働きたい。手に職をつけてお金を稼ぎたい。そういった思いから、「フリーランス」への道に進もうと考えている人は少なくないだろう。

　フリーランスの人口は2021年には1670万人と過去最高を記録。経済規模も28兆円となっている（ランサーズ『フリーランス実態調査2021』より）。その中でも近年増え続けているのがWeb業界で働く「Web系フリーランス」と呼ばれる人たちだ。

　Web系フリーランスは、パソコンとネット環境があれば仕事を完結できるため、時間や場所を選ばないのが特徴。家事や育児の合間をぬって仕事をしたり、海外にいながらこなすということも可能だ。一方、Web業界自体が凄まじいスピードで変化していることもあり、新しい技術や情報をキャッチする勤勉さも求められる。

　そんなWeb系フリーランスの仕事の「報酬事情」はどうなっているのか。

　『未経験でも、はじめの一歩が踏み出せる! Web系フリーランス働き方超大全』（デイトラ著、KADOKAWA刊）は、フリーランスとして仕事をするために必要なスキルや学習ロードマップとともに、相場事情についてもしっかり説明している。

　ここでは本書から、初心者でも始めやすく、副業としても注目を集める「Webライター」をはじめ、「Webマーケター」「動画編集者」の3つのWeb系フリーランスの仕事の相場をご紹介しよう。

Webライター

　Webライターの単価は、仕事の範囲や記事の内容、ライター自身のレベル、そしてクライアントの予算などによって大きく左右する。報酬形態としては文字単価、つまり「1文字〇円」というケースが一般的だ。

　また、一般的には「初心者はまず1文字1円の案件を受け、2円の案件を受けられるように目指そう」とよく言われる。1円では書いても書いても消耗してしまうため、いかに1文字3円以上の「高単価案件」を受けられるようになるかが鍵。1文字5円を超えると時給換算で5000円～1万円台になることも見込めるため、専門性を高めて、収益性の高い文章を書けるようになるかが勝負だ。

Webマーケター

　Webマーケターは守備範囲が広く、「戦略立て」「コンテンツ制作」「集客」という3つの業務すべてをこなすこともある。そのため、単価設定にはさまざまな要因が関係してくることもあるほか、その業務領域によっても変動する。

　例えばSNSの運用代行では10万円～40万円以上と幅広い。単に投稿制作を代行するだけなのか、アカウント自体の戦略設計からコンサルティングまで行うのかによって、変わってくる。単価は業務量が多くなったり、領域が広がれば上がる。また、一般的に「上流」といわれるマーケティング業務の戦略領域に関わるほど単価が上がっていく傾向にある。

動画編集者

　近年需要が高まっている動画編集者は、YouTube上の動画やTikTokなどのショート動画の編集を専門に行う仕事で、視聴者が快適に動画を視聴できるよう、さまざまな工夫が求められる。

　動画編集の報酬は、動画1本あたりの単価で計算されることが一般的。単価は実力やクライアントの予算、作業範囲、ボリュームなどにも左右されるため、相場を見てもYouTubeの動画1本あたり3000円～3万円（短い尺であれば1本1000円～）と広い。また、動画ソフトがスムーズに動くスペックのパソコンを用意したり、動画ソフト自体にもお金がかかるため、初期投資にかかる費用がそれなりに高いという点は注意が必要だろう。

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　これらのWeb系フリーランスの仕事で報酬を増やしていくために必要なことは、継続して案件が入ってくるように実績を積みつつ、自分のスキルを高めていくことだろう。

　もちろん駆け出しの頃は望んでいるような報酬を得ることができないかもしれない。しかし、一つ一つ仕事をこなしていきながら、クライアントの信頼を積み重ねていき、自分自身もできる領域を広げていく。例えば動画編集者なら編集だけでなく、動画の企画や構成も含めて一気通貫で請け負うことができれば単価はグンと上がる。

　本書にはここで取り上げた3つの仕事の他に、「コーダー」「Webデザイナー」「Webエンジニア」の仕事内容についても紹介している。専門知識やスキルが必要だが、すでに身につけている人であれば、本書を参考にしながらフリーランス活動にチャレンジしてみるのもいいかもしれない。

　この本ではフリーランスの良い面だけでなく、難しさや大変さを繰り返し語っている。しかし、フリーランスとしてやっていける状態になれば、人生の選択肢は一気に広がるはず。新しいフィールドへとチャレンジしたい人にとってはおおいに参考になる一冊だ。（新刊JP編集部）
※本記事は、「新刊JP」より提供されたものです。