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SIMフリースマホ、なぜアジアメーカー参入続々?キャリアのiPhone優遇を逆手に

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ファーウェイは10月に「Ascend Mate7」を発表するなど、日本のSIMフリー市場に向け急速に力を入れている

 中国・ファーウェイや台湾・エイスースなど、アジア系の海外メーカーが日本国内向けにSIMフリーのスマートフォン(スマホ)の投入を強化している。強力な販売網を持ち、安定した販売量が見込める大手携帯電話会社(キャリア)向けではなく、あえてオープンなSIMフリー市場にスマホを投入するのはなぜだろうか。

●相次ぐアジアメーカーのSIMフリー市場参入


 SIMフリースマホに、仮想移動体通信事業者(MVNO)が発行するSIMを挿入することで、格安スマホとして利用できる。従来、SIMフリースマホを提供する企業は、独立系が多くを占めていたが、最近はパソコンやタブレットなどで名前が知れている海外企業も積極的に参入している。

 特に急速に勢力を拡大しているのがファーウェイだ。同社は今年6月にSIMフリーの「Ascend G6」をMVNOに提供開始。8月には、「Ascend P7」やタブレット「MediaPad X1 7.0」など5機種を投入したほか、10月には海外で発売されて間もないフラッグシップモデルのファブレット「Ascend Mate7」を投入することも発表。11月にはミドルクラスの「Ascend G620S」の発売を発表したりするなど立て続けに製品を投入しており、力の入れ具合を見て取ることができる。

 また、エイスースは10月28日、「ZenFone 5」の国内販売を開始すると発表。2万6800円からと低価格ながら、安さを感じさせないデザインに加え、日本語入力に「ATOK」を採用するなど、力の入った内容となっている。

 ほかにも、中国・レノボがフリーのデータ通信対応モデルのタブレット「YOGA Tablet 2」を12月に発売すると発表したほか、中国・ZTEがNTTレゾナント向けに「ZTE Blade Vec 4G」を提供。韓国・LGエレクトロニクスも「G2 mini」をMVNO各社向けに提供するなど、アジア系のメーカーがSIMフリー端末を日本市場に投入する動きを積極化させていることがわかる。