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プログラミング、誰もが「知らないでは済まされない」時代突入…未習得だと職失う恐れ

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プログラミング作業のイメージ

 どんな業界や職種であっても、ビジネスがIT抜きでは成り立たない時代だ。今年の春、文部科学省は「小学校でのプログラミング教育必修化」を盛り込んだ学習指導要領改定案を発表した。現時点では3年後の「2020年以降の実施」で、教科化ではなく既存科目での活用の位置づけだが、より若年期からのプログラミング教育をめざしている。

 そもそもプログラミングとは、コンピュータのプログラム言語の作成により、そのソフトを企画意図のように動かす作業だ。「Java」(ジャバ)や「Ruby」(ルビー)といったプログラミング言語があり、社会インフラとなった「インターネットの検索サイト」も、インターネット上の「ショッピングモール」も、こうした言語で成立している。

 プログラミングはこれまで、IT企業のプログラマー(プログラム制作者)やシステムエンジニア(システム開発業務の管理者)向けの話と思われていたが、一般ビジネスパーソンにとっても「知らないでは済まされない」時代になってきた。今回は、その視点でプログラミングの重要性を解説したい。

 なお、とりわけ変化の激しい業界なので(しばらくたって記事を読まれる人は特に)、記事の執筆時点での内容とご理解いただきたい。

IT社会の深化で、起こりうる「波」

真子就有氏
 一般向けのプログラミング教育や、企業のプログラミング研修を手がけるdiv社長の真子就有氏は、次のように実情を語る。

「世界的にIT人材不足が懸念されています。表現や時期は微妙に異なりますが、米国では『2020年までに約100万人のITエンジニアが不足する』、日本では『2030年までに約78万1000人のIT人材が不足する』と、それぞれ発表されています」

 日本の場合は、16年6月10日に経済産業省が発表した「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」に載っている。それによると「現在のIT人材不足数は約17万人」(推計)で、筆者も当時執筆したビジネス記事では、この数字を紹介してきた。それが「19年から、より一層不足数が拡大」し、前述の約78万人にもなる見通しなのだ。

 この背景には「IT需要の拡大」と少子高齢化による「若年人口の減少」がある。IT需要は、「大企業が国別に進出してきた海外拠点業務の共通IT化」のような大型のIT投資もあれば、悪質なハッカー対策としてのセキュリティー強化、個別企業のホームページ作成、事業活動のブランドサイトの構築、大小のアプリ開発など、多種多様な案件がある。

 IT業界で関連職種を担う以外の人も、たとえば販売・マーケティング業務を担当していれば、販促ツールとしてのアプリ、さらにはプログラミング作業の進行と向き合っているかもしれない。

 有料のプログラミング教育「TECH::CAMP(テックキャンプ)」などの事業を運営する真子氏は、「日本ではプログラミングの重要性が理解されていない」と危機感を持つ。今後、一般ビジネスパーソンは、どうプログラミングと向き合えばよいのだろうか。

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