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任天堂、苦境を招いた複雑な社内事情 岩田社長、抜本対策を示せず“動じない”理由

文=田沢良彦/経済ジャーナリスト
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 また、ゲーム機の需要は縮小しているとの指摘に対しては「ゲーム機はスマホやタブレットなどのスマート端末に取って代わられているとの論調がある。だが『ニンテンドー3DS』の国内販売台数は好調だ。スマート端末が普及しても、世の中の変化に合わせて提案をすればゲーム機はなくならない。ゲーム機ビジネスの未来は暗くない」と回答。さらに「抜本的なテコ入れ策を考えている。それを今月末の経営方針説明会で発表する」と語り、株式市場関係者の注意を引いた。

 それから約2週間後の1月30日、東京都内で開催された経営方針説明会。岩田氏は「ハードとソフト一体型のゲーム機ビジネスは今後も経営の中核」と述べると共に、「スマホに任天堂のソフトを供給する考えはない」と断言。現状の経営路線継続に揺るぎない自信を示した。そして、注目の「抜本的なテコ入れ策」として「ゲーム機を活用した健康ビジネスへの参入」(15年度開始予定)と「マリオ(スーパーマリオ)など自作ゲームキャラクターを活用した版権ビジネス拡大」の2つを発表した。その説明が始まった途端、会場内の一部からは失笑が洩れた。抜本的テコ入れ策とは程遠い内容だと受け止められたためだ。

 この内容が伝わった同日午後の株式市場では、同社株に失望売りが殺到。同社の株価は一時、前日比570円安の1万2310円まで下落した。それでも「ゲーム機ビジネスは、新作ソフトを1本ヒットさせれば苦境を打開できる」と岩田社長の余裕は変わらず、「なぜこれほどの余裕を持てるのか」と様々な臆測が飛び交う結果を招いているのだ。

●潤沢な内部留保と社内力学

 玉石混交の臆測のうち、ゲーム業界関係者の間で本命視されているのが「潤沢な内部留保説」と「社内力学説」だ。

 前説の根拠は、同社の並み外れた財務体質の良さ。同社は長期にわたって無借金経営を貫いている数少ない企業の1社として株式市場では有名。実際、14年3月期連結決算を見ると、流動資産や固定資産を合わせた資産合計は1兆3064億円、長年の事業活動の結晶ともいえる内部留保(利益剰余金)は1兆3781億円で、純資産合計も1兆1184億円に達している。11年2月に発売したニンテンドー3DSで業績が失速するまで、同社がいかに超優良企業だったかを示している。

 中長期的な事業の安定性を示す指標の自己資本比率(純資産÷資産合計)も85.6%の高さ。固定資産が多いメーカーの場合の安定性は20―30%が目安とされているので、同社の安定性は群を抜くといえる。また、流動資産に関しては現金・預金と有価証券だけで7952億円もあり、キャッシュフローも豊富だ。反対に負債は手形・買掛金の477億円が最高で、退職金引当金などの固定負債を合わせても負債総額は1880億円でしかない。銀行借り入れなどの有利子負債はもちろんゼロ。したがって、3期連続程度の営業赤字では財務体質が揺らぐことはない。

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