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現役マネージャーが語る、芸能ニュース“裏のウラ”第9回

ピエール瀧、『いだてん』への損害賠償金はいくら?タレント不祥事、芸能プロの“対応策”

構成=白井月子
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タレントも講義を受ける時代。(写真は「Getty Images」より)

若いタレントに“講習会”を実施する芸能プロ

 薬物問題って、芸能プロダクション側としても本当に難しい問題なんです。そういった事件が起きてしまうと、本人やプロダクションだけでなく、同じプロダクションに所属するタレントまでイメージダウンして、広告契約がダメになっちゃうことさえもあるわけで。

 もし自分の会社の所属タレントが薬物使用していることがわかったら……? うーん、事務所によってやり方は違うかもしれないけど、やっぱり、クビというか、契約解除という方法を取るんじゃないかな。この業界で働いていると、「あれ? いつの間にかあの子事務所辞めてるな……。なんで辞めたんだ?」みたいなことってよくあるんですけど、そういう子って、結構アヤシイんですよね。

 あるプロダクションにいた子がいつの間にかそこを辞めていて、別の事務所に入りたいって話になった場合には、元の事務所に「あの子大丈夫? うちに来たいって言ってるんだけど、(薬物使用の)身体検査とかしたの?」って、確認を入れると思います。それは、当然のトラブル予防策でしょう。

 芸能事務所ももちろんそのあたりはよく考えていて、吉本興業は所属芸人に対して定期的に薬物に関する講習会を開いているそうですし、爆笑問題が所属している「タイタン」の太田光代社長は以前Twitterで、タレントや社員に対して違法薬物の抜き打ち検査を実施していることを明かしていました。

 菜々緒ちゃん、筧美和子ちゃんらが所属しているプラチナムプロダクションのように、若い子が多い事務所は、炎上しないようにSNSの使い方なんかも入所時にレクチャーしていると聞きますし、最近はそういうタレント教育に力を入れている事務所も多いですね。

起訴されるか不起訴になるか、マネージャーが奔走?

 さて、こんなこと想像するのもしんどいのですが、実際に自社所属のタレントが何か不祥事を起こして逮捕されてしまった場合に、マネージャーや事務所はどういう行動を取るのか?

 タレント事務所の規模にもよるけど、小さな会社だと、まずは、社長があたふたしてとりあえず会社の顧問弁護士に相談、という感じですかね。タレントがすでに逮捕、勾留されてしまっている場合は、現場のマネージャーにできることなんてほとんどないんですけどね。

 とはいえマスコミへの対応はしなければいけないし、あとはタレントの家族なんかにも取材が行くことが多いのでひと言連絡を入れたり、あるいはアイドルグループだったりした場合は、ほかのメンバーの一時的な避難場所の確保なんかはするかもしれません。だって、田口くんがもし今もKAT-TUNのメンバーだったとしたら、当然ほかのメンバーを守らないといけませんしね。

 あと、性犯罪や交通事故など、被害者の方がいるような事件を所属タレントが起こしてしまった場合、相手方との示談を成立させるために事務所が奔走する……というのはあり得ます。被害者のいる犯罪においては、たとえ逮捕されたとしても、その後起訴されるか、被害者との示談が成立して不起訴になるかの違いはすさまじく大きいですからね。まあ、その後そのタレントが解雇処分になるにせよ、会社へのダメージを最低限にするためにも、悲しいかな、そういう部分でがんばる可能性はあるわけです。もちろん、会社の顧問弁護士にお任せする部分は大きいと思いますが、そのための段取りはやはり、所属プロでそれなりの立場にある社員、役員が担当することになるでしょう。

 今年2月に、派遣マッサージ店の女性従業員への強制性交の容疑で逮捕された新井浩文さんなんかは、相手の女性が被害届を警察に提出したあとも、事務所にはすぐに報告してなかったようですね。なんとかなると思ったのでしょうが、事務所としては、そういう情報共有をしてくれないというのは一番困るパターン! コトの重大さを認識して真摯な対応をしていれば、もう少し違う着地点もあり得たように思うのですがね……。