ソニー「プレステ」が月額850円の「PS Plus」で年3千億円も売上を上げていた

　ソニーのゲーム事業が好調だ。牽引するのは「PlayStation4 （PS4）」、さらに月額制の有料オンラインサービス「PlayStation Plus（PS Plus）」で、同サービスは今やゲーム事業の売り上げの6割を占めるという。サブスクリプション型のビジネスモデルを確立したソニーの戦略や成功の背景などについて、ゲーム事情に詳しいコラムニストのジャンクハンター吉田氏に聞いた。

会員制サービスの有料版に3600万人

　定額制でさまざまなサービスが利用可能な、いわゆるサブスクリプションは多くの分野で取り入れられている。その理由は、企業側は売り切り型より確実かつ継続的な収益が見込め、ユーザーにとっても毎月少額でサービスが使い放題になるため、両者の利害が一致している点にある。

　ゲーム業界もその例に漏れないが、なかでもソニーのサブスクサービスの成長が目覚ましい。2018年度、ソニーのゲーム事業部門は3100億円の営業利益を達成した。好調を牽引するのはPS4で、世界累計販売台数は1億の大台を突破。ただ、PS4の販売台数は16年度の2000万台をピークに縮小を続けている。

　そんな状況で稼ぎ頭となっているのは、ソフトのダウンロードやネット対戦機能などのサービスを提供する会員制のネットワークサービス「PlayStation Network（PSN）」だ。

　06年にサービスを開始したPSNは、19年3月時点の利用者数が9400万人にのぼる。登録自体は無料だが、月額850円（19年8月から。それ以前は514円）でオンライン対戦やチャット機能が楽しめる有料サービスのPS Plusが3600万人の会員を獲得しており、単純計算で年間3672億円の売り上げが見込まれるほどだ。

　PSNには、PS Plus以外にも、選んだタイトルが遊び放題になる「PlayStation Now」をはじめ、音楽、ビデオ、テレビ配信などのさまざまな継続課金サービスが用意されている。世界最大のゲームのサブスクサービスと言っても過言ではないだろう。

ソニーのサブスクが好調な理由

　では、なぜソニーのサブスクサービスはこれほどの会員数を獲得できたのか。吉田氏は次のように指摘する。

「PS Plusに入らないとオンライン対戦が楽しめないことが、もっとも大きな要因でしょう。また、人気タイトルを追加料金なし、回数や時間の制限もなく遊べる『フリープレイ』サービスは、毎月タダでソフトがもらえるようなもの。会員ならゲームのアイテムが割安で買えることなどもあり、ユーザーにとっては会員にならない理由がないのです」（吉田氏）

　まさに、ユーザー心理をうまく突いた戦略が奏功したといえそうだ。また、ディスクレスの普及も大きいという。

「ゲームソフトを現物のディスクで所有したいと思っているのは、もはや一部のマニアだけです。ダウンロード版のほうが入手が簡単ですし、手っ取り早い。ゲーム関係がすべてネットで完結しているユーザーは、いわゆる“課金”に対するハードルも低いため、サブスクサービスにもお金を出すのでしょう」（同）

　かつては友達同士でディスクを貸し借りをするのもゲームの楽しみのひとつだったが、もはやそんな時代でない。ゲーム友達がネット上にしか存在しないという人も多く、サブスクをはじめとしたオンラインサービスがゲーム業界で普及するのは、ある意味で必然といえる。現在のような状況を見越してか、10年以上前からPSNを開始していたソニーには先見の明があったということだろう。