アップルのスマートフォン「iPhone」を構成する部品のうち、日本企業が提供する部品の割合が減少傾向にある。11月21日付の日本経済新聞記事『iPhone12分解してみた　韓国勢部品シェア躍進、日本と差』によると、iPhone 12における日本製部品のシェアは、2019年9月20日発売のiPhone 11との比較で0.6ポイント低下し、13.2％になったのだという。また、これまでのジャパンディスプレイ製の液晶から、韓国サムスン電子製の有機ELパネルにディスプレイが移行するなど、韓国企業のシェアが高まっているとも指摘されている。

　かつてはアップル製品には日本製部品が多く使われているとされていたが、なぜ最新型iPhoneではそのシェアが低下したのか。楽天証券経済研究所のチーフアナリストで、電子部品業界に詳しい今中能夫氏に話を聞いた。

アップルの“日本企業離れ”はなぜ起こっているのか？

　かつて日本企業の部品がiPhoneに多く採用されていた理由は、アップルのCEOが変わったことによるiPhoneの性格の変化に関係しているという。

「スティーブ・ジョブズ氏が存命の頃のアップルは、どこにでもあるような部品を組み合わせておもしろい商品をつくるというコンセプトを掲げていて、Macintosh（マッキントッシュ）やiPhoneもそれに基づいて生み出されました。

　それが現在のCEOであるティム・クック氏の就任後は一転し、半導体やCPU、ディスプレイ、カメラなどありとあらゆる部品に最先端技術を詰め込めるだけ詰め込むという方針に変わったのです。

　アップルが高級な先端部品にこだわるようになったことで、村田製作所やTDK、アルプスアルパイン、太陽誘電など、日本企業の電子部品が多く使われるようになりました。iPhone 5sやiPhone 6でiPhoneシリーズが急成長した6、7年前は、まさに日本の電子部品企業の独壇場でしたね」（今中氏）

　村田製作所は電圧の安定やノイズ除去を行うチップ積層セラミックコンデンサや電波を選別するフィルターが、TDKは高性能・大容量の電池がiPhone 12に採用されている模様であり、今もその技術力を発揮している。

　そんな日本企業の部品が現在では1割強のシェアに落ちてしまっている要因としては、実は意外な事実があるという。

「日本の電子部品を扱う企業の技術力や競争力が低下したというわけではなく、最大の要因はiPhone自体の低調にあります。

　かつてiPhoneは最先端技術を惜しみなく採用していたので、当然単価も上がっていったのですが、性能の向上が著しかったため販売台数もドンドン増加していきました。ところが、3年ほど前に発売したiPhone Xなどの価格の高騰が著しくなったことで、販売台数が伸び悩むようになったのです。iPhone Xの256GBモデルは約14万円もしましたからね。