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住宅ジャーナリスト・山下和之の目

マンションなどマイホーム、“できるだけ若いうちに買う”が正解?10年で価格3割上昇

文=山下和之/住宅ジャーナリスト
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マンションなどマイホーム、“できるだけ若いうちに買う”が正解?10年で価格3割上昇の画像1
「Getty Images」より

 人生100年時代といわれて久しく、リタイア後も長い老後生活が待っています。その生活の基盤となるのが住まい。いかに安全・安心に過ごせる住まいを確保しておくかが、その老後生活を大きく左右します。そのためには、早めに最初の購入を行い、リタイア前に買換えによって、安心の住まいを取得しておきたいものです。

マンション価格はまだまだ上昇が続きそうな気配

 マンションをはじめとするマイホームは、できるだけ早く買っておくのが安心であるのはいうまでもありません。ひとつには、マンションを中心とする住宅価格は年々高騰しており、できるだけ早く買っておいたほうが得する可能性が高いという点が挙げられます。逆に、買わないでいると、いよいよ手の届かない存在になってしまうリスクがあります。

 ふたつめとしては、早めに買っておけばリタイア前にローン残高はほぼなくなります。手持ち物件を売却して、その代金を足掛かりに、より満足度の高い住まいを確保できる可能性が高まるという点があります。そして、第三のメリットとして、現在は住宅ローンの超低金利が続いており、住宅ローン減税などの住宅取得支援策が充実しているという点です。

新築マンション価格は10年間で3割以上の上昇

 第一の住宅価格についてみると、この10年ほど上昇が続いています。図表1にあるのは、首都圏の新築マンションの発売価格の平均と、中古マンションの成約価格の平均を折れ線グラフにまとめたものです。

 ブルーの折れ線が新築マンションですが、直近10年間で一番安かったのは2011年度の4557万円で、それが2020年度には5994万円になっています。この9年間で31.5%も上がったことになります。オレンジの折れ線グラフが中古マンションですが、こちらは2012年度の2515万円から、2020年度には3668万円に、45.8%も上がっているのです。

 この間の給与所得などの上昇率は微々たるものですから、できるだけ早いうちに買っておくのが得策であることはいうまでもないでしょう。これ以上高くなれば、庶民には手が届かない、まさに高嶺の花になってしまいます。

マンションなどマイホーム、“できるだけ若いうちに買う”が正解?10年で価格3割上昇の画像2
(資料:新築は不動産経済研究所『首都圏マンション市場動向』、中古は東日本不動産流通機構『首都圏不動産流通市場の動向』

若いうちに買っておけば50代で買換えできる

 第二のポイント、若いうちマイホームを取得しておけば、老後を迎える前に買換えが可能になり、バリアフリーなど安全・安心の住まいを確保しておきやすくなるという点についてみてみましょう。

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