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千葉哲幸「フードサービス最前線」

タピオカブームの仕掛け人が、密かに仕掛け始めてる新たな“台湾ブーム”とは?

文=千葉哲幸/フードサービスジャーナリスト
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「Bull Pulu」のタピオカドリンクは「タピオカグランプリ」(日本タピオカ協会主催)で金賞を受賞するなど、クオリティの高さを認められている

 飲食の世界では近年「タピオカブーム」があった。甘さのあるお茶の中にでんぷんで出来たボールがたくさん入っていて、その食感を楽しむというものだ。若者が集まる飲食店街で小型の物件はことごとくタピオカドリンクの店になった。そして、たちまち行列ができた。

 このタピオカブームは2018年から始まった。これは「台湾ブーム」が発端となったという。当時はインバウンドもさることながら日本から海外に渡航するアウトバウンドも活発で、「エイビーロード」(リクルートライフスタイル、2020年休刊)の「海外旅行調査2019」によると、台湾は渡航先ランキングで5年連続1位だったという。こうして、台湾フードに親しむ人が増えて、タピオカブームにつながっていった。

ブームに先駆けて「タピオカ」に着手

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タピオカドリンクのショップは設備投資が軽微で投資回収が速い

 このブームを享受した企業として株式会社Bull Pulu(本社/東京都豊島区、代表取締役会長/加藤二朗)が挙げられる。ちなみに同社が展開するタピオカ専門店「Bull Pulu」は、現在全国に74店舗を展開している(うち26店舗が直営/2021年8月末現在)。

 Bull Puluの1号店がオープンしたのは2010年のこと。ブーム到来の8年前である。台湾ブームも始まっていない。それは会長である加藤氏の前職での活動がきっかけとなった。

 加藤氏は大手流通・小売業に勤務していて、台湾に関わる機会があった。現地でタピオカが大きなビジネスになっていることを目の当たりにして「これは日本で大きなビジネスになる」と感じ取った。加藤氏は一方で父が事業とする飲食業もみていた。そこで「自分たちでできるのでは」と考えてタピオカ事業を立ち上げた。

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Bull Pulu代表取締役会長の加藤二朗氏。大手流通・小売業で培ったノウハウを出店戦略で生かしていく

 その後、知人から「FC(フランチャイズ)をやらせてほしい」という声が相次ぐようになった。しばらくして、日本では「台湾ブーム」が到来し、タピオカ人気を巻き起こした。加藤氏は、父の会社に本格的に関わる必要性を感じ会社に退社を申し出て、19年12月の退社がかない現在の会社に就いた。

 当時のタピオカブームはすさまじいものがあった。FC募集を公開していなかったが、知人からの要望が相次いだ。19年の1年間で40店舗を出店した。コロナ禍になっても、すでに出店が決まっていたところがあり、厳しい経営状況でありながらも店は増え続けていった。居抜きで出店するというパターンもいくつかあった。

 出店コストは、スケルトンからだと1200万~1300万円、居抜きであれば500万~600万円で出店可能。標準店は8坪、これで月商300万~400万を狙う。損益分岐点は200万円。これがタピオカブームの当時には1000万~1500万円を売っていた。

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