なぜ、津賀氏は、中村氏や大坪氏と異なる広報対応をしているのだろうか。
その理由としては、何事も合理的に意思決定する津賀氏の思考が根底にある。それから、何よりもまだ改革真っ只中であり、評価が定まっていないうちに表立って出たくない、という専門経営者(サラリーマン社長)の計算も働いているのだろう。中村氏や大坪氏の「目立ったがゆえに叩かれた」歴史から学んだとも考えられる。自社の前例だけでなく、経営再建で苦闘するシャープの町田勝彦元社長や不正会計問題で揺れる東芝の西田厚聰元社長など、最近話題になっている元トップから学習し、「驕る平家は久しからず」を肝に銘じているのだろう。
日本のマスコミは週刊誌を中心に、成功した人物が落ちていく姿を好む。その餌食になりたくない、という思いを津賀氏が持ち、危機管理として「個人として目立たない」マスコミ対応を心掛けているとすれば、否定すべき行動でもない。ましてや、改革の結果が出ていない今、「時期尚早」と判断し、「出る杭」として見られたくないという心理も働いていると考えられる。
トップ広報の重要性
社会や技術の変化が非常に速くなった今、「昨日の成功者」は「今日のA級戦犯」となりかねない。このようなリスクを回避しようとすれば、成功者ぶらないことが自衛策となる。たしかに、「社長が少し有名になり、外での講演ばかりに時間を割きだすと会社がおかしくなる」(永守重信・日本電産社長)という指摘もある。かくいう永守氏はマスコミに頻繁に登場している。モーターを中核とした部品メーカー(BtoB企業)でありながら、なぜ、あれほど、永守社長はメディアによく登場するのだろう、と不思議に思っている広報関係者は少なくない。
その理由は二つある。一つは、言うまでもなく、M&Aやシャープの元社長をスカウトするなど、日本電産の経営自体が目立つ動きをしている点。もう一つは、永守社長が、難しい経営内容を分かり易い言葉で伝えるだけでなく、ユーモアを交え人々の心を捉えるアドリブ話法を備えていることにある。それゆえ、永守氏の話を聞きたいと思うジャーナリストやアナリストが自ら同社へ足を運んで来るのである。
たしかに、社長(経営者)の本業は、儲かる仕組みを構築し、社内でリーダーシップを発揮することである。しかし、もうひとつの重要な資質として「代表者」であることが求められる。つまり、社内外に向けて、はっきりとした魅力的な「顔」(魅力的な経営資質と実績、人柄、話法)を披露しなくてはならない。