潰れかけだったマック、直営店大量閉店でも粗利益率爆増…周到な商品戦略が完全成功

マクドナルドの店舗（撮影＝編集部）

　日本マクドナルドホールディングスの業績が急回復している。

　2017年1～6月期連結決算は、売上高が前年同期比15.6％増の1212億円、本業の儲けを示す営業利益は94億円（前年同期は4700万円）、最終的な儲けを示す純利益は107億円（同1億5800万円）だった。大幅な増収増益となっている。

　純利益が大幅に増加したのは、14年の期限切れ鶏肉使用問題に関する和解金24億7500万円を特別利益として計上したことが大きく影響した。和解金は、問題を起こした中国・上海福喜食品の親会社であるOSIグループから7年間にわたって回収するという。

　一方、和解金という特別な要因を差し引いても、十分な利益を稼ぎ出している状況だ。鶏肉問題が発生したのは14年7月だが、それ以前の14年1～6月期の純利益は18億円程度で、13年1～6月期でも45億円にすぎない。鶏肉問題後の15年1～6月期にいたっては262億円の赤字となっている。今回の純利益は107億円で鶏肉問題前の水準を大きく上回るが、和解金の25億円弱がなかったとしても同様だ。利益を稼ぐ力が高まっていることがわかる。

　売上高が鶏肉問題前の14年1～6月期と比べて2億円強、上回ったことも大きい。この2年で直営店舗数が全体の8％にあたる82店減ったが、そういったなかでの増収というのは、特筆できるだろう。1店舗当たりの稼ぐ力が高まっていることを示している。

　利益が増加しているのは、付加価値が高い商品を投入していることが大きく影響している。1月に定番メニュー「プレミアムローストコーヒー」をリニューアル、2月には「しょうが焼き」をイメージした新定番メニュー「しょうが焼きバーガー」の販売を開始した。4月には3種ある肉厚ビーフバーガー「グラン」を新たな定番メニューとして投入。こうした商品が収益に貢献したとみられている。

　キャンペーンも奏功している。1月に定番メニューの人気投票企画「第1回マクドナルド総選挙」を行った。5月にはシリーズ2回目となるトッピングで定番メニューをカスタマイズできる企画「マックの裏メニュー2」を実施した。6月には定番メニュー「ビッグマック」をアピールした「ビッグマック祭り」キャンペーンを行っている。こうしたキャンペーンは好評を博したようだ。