美肌効果の日本発「炭酸美容」が中国席巻の気配…6枚入り1万円超のフェイスパックがバカ売れ

中国のEC法施行で明暗が分かれる各メーカー

「今年1月に施行された『中華人民共和国電子商取引法（EC法）』によって、化粧品衛生行政許可証がないと化粧品を販売しづらくなりました。このEC法と当局の取り締まりによって、ECサイトで非正規に販売されていた商品や無許可の模倣品が売れなくなったんです」（同）

　EC法は、日本にも及んでいる。ショッピングサイト「タオバオ（淘宝網）」などで、無許可の商品を転売できなくなったため、“転売屋”が日本で商品を購入しなくなったのだ。そのため、今年になって売り上げが5分の1になったメーカーもあるという。

　だが、ネットで暗躍する転売屋が取り締まられたことは、正規の手続きに則ってビジネスをしている企業にとっては追い風となる。タオバオでは数年前から不正流通品を扱う出品者に運営側から警告を出すようになっており、模倣品や不正流通品を締め出す方向に動き出している。

中国以外の周辺国での可能性を探る

　政府の意向で市場の健全化が進められている中国だが、日本の企業にとっては尖閣諸島問題をはじめとした懸念材料があるため、市場参入には常にリスクが伴っているといえるだろう。そうしたリスクに備えて、メディオンは他国での展開も進めている。

「ベトナム、シンガポール、マレーシア、台湾での市場開拓を進めています。なかでもベトナムは近年の国としての成長が著しく、美容やコスメ分野も盛り上がりを見せています。これらの華僑圏では、中国での宣伝や評価が共有されているのも魅力です。中国での評価を見て、オーストラリアの華僑の方から弊社へ問い合わせをいただいた例もあるんです」（同）

　日本の医学博士が生み出した「炭酸美容」で中国市場に乗り込み、一定の成果を出しているメディオン。日置社長に、今後のメディオンの課題を聞いた。

「商品がある程度普及したことで、中国でも美意識の高い方々には『炭酸が肌にいい』という意識が広まったと思います。これをさらに広く一般層へ普及させることが次の目標ですね。そのために今年は、メディプローラーよりカジュアルなブランド『ドクターメディオン』に注力していく予定です。それと同時に『炭酸美容』という手法の理解や認知を高めたい。『炭酸美容＝メディオン』という図式を定着させて、さらなる市場拡大をめざしていきます」（同）

　種々の問題点はありつつも、成長を続ける人口14億人の巨大市場。中国人女性の美を支える陰では、今日も企業同士の過酷な戦いが続いている。
（取材・文＝岡崎 亨）