丸紅に危険事態、住友商事は赤字寸前…総合商社に異変　資源下落ショックで巨額減損

　2000年代に入って以降、好業績が続いてきた総合商社が、ここにきて大きな曲がり角に差しかかった。原油をはじめとする資源価格の急落が、海外で油田権益などに積極的に投資している各社の業績を痛打した。各社とも資源エネルギー事業の保有権益などで減損を計上。14年4～12月期（国際会計基準）の純利益は、5社合計で8679億円と前年同期比29％減となり、減損額は5社合計で4368億円に膨らんだ。巨額減損を計上する住友商事や丸紅に加えて、三井物産も15年3月期決算の下方修正を迫られた。

　15年3月期の期初予想を据え置いたのは、三菱商事と伊藤忠商事のみ。三菱商事の純利益は4000億円（前期4447億円）、伊藤忠は3000億円（同3102億円）。ともに第3四半期までの非資源分野の利益が過去最高となり、資源分野の落ち込みを補った。

　資源分野の比率が高い三井物産は15年3月期の利益予想を3200億円（同4221億円）に引き下げた。巨額減損を計上した住友商事は100億円（同2330億円）、丸紅は1100億円（同2109億円）と大幅な減益決算となる。

　資源分野の損益が悪化した主因は、原油など資源価格の下落である。5社の中で最大の減損を計上したのは住友商事。1928億円に達した減損損失のうち米国シェール関連の損失が1736億円。採掘コストに見合う収入が見込めず、同案件から撤退する。さらにオーストラリアの石炭開発関連が同242億円、米国のタイヤ事業で同219億円を計上した。その結果、14年4～12月期連結の最終損益は102億円の赤字（前年同期は1804億円の黒字）に転落した。4～12月期の赤字は02年3月期に四半期決算を導入して以降、初めて。通期での減損損失は2400億円に膨らむ。

●成長を牽引してきた資源事業に暗雲

　14年4～12月期は原油安の影響などにより三井物産は480億円、三菱商事は北米や欧州のガス・石油開発事業で350億円、伊藤忠商事も米石油ガス開発で130億円の減損をそれぞれ出した。総合商社が得意としてきた鉄鉱石や銅、石炭といった資源価格が低迷しているため、減損が発生した。三井物産は、減益要因のうち710億円が鉄鉱石、100億円は石炭の市況悪化による。三井物産は、鉱山と石炭の減損の合計が石油・ガス関連の減損額を上回る。丸紅はチリの銅事業で100億円、オーストラリア・カナダの石炭事業で320億円の減損を計上した。

　過去10年の間、総合商社は資源事業の拡大に支えられて成長してきた。三菱商事と三井物産は「資源商社」と皮肉られるほど資源依存度が高い。しかし、石炭や鉄鉱石などの市況は11年をピークに低調に推移しており、各社は高値で買った案件の減損処理に追い込まれた。

　5社とも14年4～12月期決算発表の席上で、通期で資源エネルギー関連の追加減損の可能性があるとの認識を示した。石油や天然ガス、鉄鉱石の価格はすべて値下がりしており、開発計画の見直しも当然あり得る。成長を牽引してきた資源事業が、大きな曲がり角に差しかかっている。