タバコ、室内や服の付着物が強力な発がん性物質放出！受動喫煙の数十倍、数カ月も放出

「Thinkstock」より

　昨今、「三次喫煙」の話題が高まっている。三次喫煙とは、タバコを消した後の残留物から有害物質を吸入することを指す言葉で、米国立がん研究所指定がんセンターのひとつであるダナ・ファーバーがん研究所のジョナサン・ウィニコフ教授らが2009年に発表した論文で初めて用いられた新語だ。残留受動喫煙、サードハンドスモークともいう。

　10年、米国科学アカデミー発行の機関誌「PNAS」において、自動車や部屋の内部に残留するタバコのニコチンが大気中の亜硝酸と反応して、発がん性物質であるニトロソアミンがつくられることを発表した。

　三次喫煙は、タバコから立ち上る煙（副流煙）や喫煙者が吐き出した煙（呼出煙）を吸う受動喫煙（二次喫煙）と比較して、毒性が数倍から数十倍になることもわかっている。また、喫煙が終わってからも、喫煙者の衣服についた有害物質から発がん性物質が発生し続けることが確認された。

　室内で喫煙すれば、壁紙やソファー、カーテンなどに煙の成分が付着して色やにおいが染み付くが、それだけではなくその付着した成分から発がん性物質が生成され続けるのだ。

　ある研究では、喫煙者が住んでいた部屋は、その喫煙者が退去した後2カ月経過しても発がん性物質が生成され続けていると確認されている。つまり、壁紙などを全面的に張り替えて、徹底的に有害な成分を取り除かなければ三次喫煙のリスクは排除できないことになる。

　特に、コットンのクロスは化学物質を多く吸着する性質があるため、一度タバコの煙にさらされると、より多くの有害物質を出し続けることになる。

　室内で喫煙した場合、直接副流煙を浴びなくても、部屋に残留している有害物質から発せられるニトロソアミンで、赤ちゃんや子どもは大きな影響を受ける。床に落ちたり、カーペットに付着した有害物質に近いことや、大人よりも呼吸が速いことが影響していると考えられる。

　統計では、家族に喫煙者がいる家庭で育った子供の学校欠席率は、喫煙者がいない家庭の子に比べ4割高いという。

タバコのニオイがするだけでも入店不可

　このようなリスクを考えると、今後は喫煙者に対する風当たりがますます強まる可能性もある。たとえば、賃貸住宅の家賃や敷金、清掃費が高くなることが考えられる。また、飲食店などでは完全禁煙にする店舗が増えるだろう。喫煙者でなくても、家族に喫煙者がいる場合には生命保険などの保険料が高くなるかもしれない。

　直接喫煙する人は、自己の責任の元で吸うのでリスクについて言及する必要はないが、非喫煙者は、「喫煙された」空間にいるだけで喫煙と同等の被害を受ける可能性があるのだ。

　そして、とうとう「喫煙者・非喫煙者に関係なく、タバコのニオイがする方は入店できません」という貼り紙をする店が現れ、話題になっている。全面禁煙の店を訪れる際、店外で一服してから入店する愛煙家も多いだろう。だが、それすらも許さぬという店主の強い意思が込められている。

　この店ほどの強硬な姿勢を打ち出す店は多くないだろうが、今後もタバコを規制する動きは強まっていくだろう。そして愛煙家の居場所は確実に減っていく。

　2014年に日本マクドナルドが全面禁煙を導入した際には、サラリーマンを中心に一気に客足が遠のいた。出勤前や昼食時などの休憩時間に、一服するために利用していた客は喫煙できる喫茶店へと流れた。だが、それは「ファミリー層を呼び戻す」というメッセージでもあった。そして今、マクドナルドへファミリー層は戻りつつあるようだ。

　家族が集まる場でタバコを吸うことが難しくなった今、飲食店や娯楽施設においては、喫煙を認めるか否かという決断は、すなわち客層を選ぶことに直結する。

　タバコを取り囲む環境は極めて厳しくなっているといえる。
（文＝編集部）