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「美」ビジネス、なぜ活性化?膨張する美容家電市場、化粧品・エステ業界を刺激

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美容家電製品の例(「パナソニック HP」より)
 女性の「美」を扱う業界は常に新サービスや商品が続々と登場している。しかし、特に最近は化粧品や美容エステサロンなどの業界にめざましい動きが出ている。

 例えば、大手化粧品メーカーの資生堂は東京・銀座の総合美容施設「SHISEIDO THE GINZA」で個人向けの化粧レッスンを行っている。料金は「眉」や「唇」などパーツごとのレッスンで1時間1万2000円、フルメイクは2時間で2万円。個室での個人レッスンとはいえ、男性からみると少々高く思えるが、週末のレッスンはすぐに予約が埋まるという。

 また、各百貨店の化粧品売り場でも新サービスが目につくようになった。かつて百貨店の化粧品売り場といえば、“金太郎飴”と揶揄されるほど均一化が進み、客層も高齢化。その結果、売り上げも減少していたのだが、昨年あたりから新業態が増えているのだ。代表的なのが三越伊勢丹グループで、オリジナル製品を拡充したセミセルフ型ショップをルミネ横浜店、吉祥寺パルコ店などに次々と出店し、新しい客層の取り込みに成功している。

 さらに、ドラッグストア業界では自前の美容専門スタッフの育成に力を入れ、接客カウンセリングを強化する店舗が増えている。接客では医薬品や健康食品など、ほかの商品も交えてカウンセリングし、本当に肌に合ったものを豊富なラインナップの中から提示。専門スタッフが客の生活やメンタルの部分までケアするというのである。

●急拡大する美容家電市場

 なぜ化粧品・美容業界に新しいサービスが次々に出てきたのか。背景には「美容家電」市場の拡大があるといわれる。

 美容家電とは、保湿スチーマーやフェイスシェーバー、保湿美顔器、アイラッシュカーラー、イオン発生器など美容目的の家電製品のこと。これまで美容機器は大型で値段も高いものが多く、これらを利用するためにはエステサロンや美容室に行くしかなかった。しかし、技術革新や生産のグローバル化によって、美容機器の軽量化、小型化、低価格化が進み、数年前からパナソニックやシャープ、日立製作所などの大手家電メーカーが「イオン導入」美顔器などを次々に発売。中堅メーカーの小泉成器は超音波美顔器やフェイスローラーを揃えた美容家電の新ブランドまで立ち上げた。いまや大手家電量販店は、各店舗に美容家電の専用売り場を設け、人気製品をずらりと並べているくらいなのだ。

 実際、ビックカメラ新宿東口店「ビックロ」の美容家電フロアは、常時女性客で大賑わい。店員に聞くと「美容家電の売り上げは、どんどん上がっています。特に1~2万円ぐらいの比較的購入しやすい価格の商品が人気で、美顔器やスチーマーがよく売れています」という。

 現在、美容家電市場は急拡大しており、野村総合研究所によると、2010年に約1200億円だった市場規模が、今年は1540億円、来年は1732億円に膨れ上がる見込みだという。