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大地震、「●年以内に●地域で発生する確率●%」は当たらない?最低限買っておくべき物とは…

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「Thinkstock」より

 熊本地震の発生から1年を迎えた。

 2016年4月14日にマグニチュード6.5の地震が起き、さらに16日にマグニチュード7.3の、より巨大な地震が発生した。

 気象庁でさえ本震→余震という順番を想定しており、少なからぬ人々が14日の地震で一旦避難したものの、その後に帰宅。16日の地震でさらなる犠牲者が出たことは記憶に新しい。その後、14日が「前震」、16日が「本震」と定義されたが、それこそ「後の祭り」だ。

 直接死50人、関連死170人など、地震による死者は225人に達した。僭越ながら、あらためて犠牲となった方々へのご冥福と、熊本・大分など被災地における「真の復興」を祈らせていただきたい。

 熊本地震から教訓を得るとすれば、どのようなことが挙げられるか。地震学者の島村英紀・武蔵野学院大学特任教授は、「日本のどこを地震が襲うか、まったくわからないということを肝に命じる必要がある」と訴える。

「政府の地震調査研究推進本部は、毎年『全国地震動予測地図』を発表しています。地震が起こる確率が低いところを黄色、確率が高いところを濃い朱色で表したものです。そのなかで、『今後30年間に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率』を示した地図を見てみると、やはり関東地方、東海地方、そして南海トラフの範囲に入る四国南岸や、紀州半島の南側が濃い朱色になっています。ところが、熊本地震にしても、阪神淡路大震災にしても、この地図では黄色だったことを忘れてはいけません」(島村教授)

 実際に、熊本地震が発生した際、現地で被災者たちからは「地震が起きるとは思ってもみなかった」との声が多かった。

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