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ヤマダ電機、前代未聞の怒涛改革で利益爆増…2度目の「鮮やか」社長退任の隠れた理由

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 14年10月、大量保有報告書でエフィッシモが、ヤマダ株の7%強を保有していることが明らかになった。その後も買い増し、15年8月には保有株の比率を15.50%に倍増させた。ヤマダが保有している自己株式(発行済み株式の16.98%)には議決権がないため、議決権ベースで18.67%を保有する筆頭株主に躍り出たことになる(以下、いずれの数値も15年9月末時点)。

 危機感を抱いた山田氏は、エフィッシモに対抗する安定株主づくりに動く。15年2月下旬、山田氏個人と資産管理会社のテックプランニングでヤマダ株の保有比率を9.28%に引き上げた。

 同年5月7日、ヤマダはソフトバンクと資本業務提携した。ソフトバンクグループはヤマダ株式を4.99%保有する第4位の株主となった。ソフトバンクがボーダフォン日本法人を買収して携帯電話事業に参入した折に、携帯電話ビジネスの指南をしたのが山田氏だった。

 ソフトバンクはこの時の借りを返すために227億円を投じたわけではない。ヒト型ロボット「ペッパー」、光回線、電力小売りなどビジネスを拡大するのに、全国1000店の直営店を持つヤマダの営業網を活用できるとソロバンを弾いた。

 安定株主づくりはほかにも進めた。15年9月中間期の有価証券報告書の中で、大株主状況の脚注で大量保有報告書の変更内容が記載されている。それによると、みずほ銀行ほか3社が3月18日付で7.62%、野村證券ほか4社が7月31日付で5.70%を保有している。

 山田氏と資産管理会社テックプランニング、ソフトバンクグループ、みずほ銀行グループ、野村證券グループに、創業当時から取引があり第8位の株主である群馬銀行(保有比率1.80%)を加えると、発行済み株式の24.40%、議決権ベースで30.4%を確保したことになる。

 これでエフィッシモに対する防衛策は整った。業績回復と安定株主で跳ね返せる――。その自信が社長交代を決断した隠された理由だろう。
(文=編集部)

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