車の自動化、社会のＩｏＴ（モノのインターネット）化などを背景に半導体投資が活発化しており、電機業界は総じて好景気といわれる。実際に業界では最高業績を更新しているところも少なくない。しかし、そうしたなかにあって、業績悪化が続く企業もある。特に足元業績が赤字に転落するという企業さえある。赤字企業には個別の問題を抱えるケースもあるが、業界として忍び寄っている不景気の影が垣間見えるケースもある。

　今回は好景気のなかで、２０１８年３月期を中心に直近決算の業績が赤字転落あるいは赤字継続となっている企業をピックアップした。決算確定前の企業については見込みの数字を挙げた。

中国市場における生産調整の影響

　大真空の１８年３月期は、期初の増収増益予想から一転、対前期比で減収となり、赤字に転落する見込み。昨年１０月以降の下期に入ってから、市場環境は厳しさが出始め、さらに今年の年明け以降は一段と厳しさが増している。中国スマートフォン（スマホ）市場において生産調整の影響が出ているほか、水晶デバイスの小型化進展の遅れも響き、さらに年明け以降は為替が円高に推移していることも響く。

　また、販売製品の不具合により、製品補償費用２億３,０００万円を特別損失で計上することも響く。ただ特別損益としては、保有株式の一部を拠出して退職給付信託を設定し、退職給付信託設定益２億４,８００万円を特別利益として計上するため、ほぼ相殺される。いずれにしても中国市場などでのスマホ生産調整の影響が直撃している。

　大真空と同様に水晶デバイスを手がける日本電波工業の１８年３月期も大幅赤字となる。期初には増収増益を予想してスタートしたが、移動体通信市場の減速により売上高が予想を下回るのに加え、スマホ向けのＴＣＸＯ（温度補償水晶発振器）およびＳＡＷ（弾性表面波）デバイスの生産設備について、６５億円の減損損失を計上することなどが利益を圧迫する。

　また製品在庫についても、ＴＣＸＯなどを中心に販売の可能性を検討した結果、棚卸評価損７億円を計上することになり、これも響く。ちなみに業績悪化の責任をとり、社長が５０％の役員報酬を減額するほか、副社長も４０％、ほかの役員も１５～３５％の減額を実施するなど、役員報酬カットを本年度前半６カ月間実施する。