
かつて“アパレルの雄”と呼ばれた三陽商会は、バーバリーブランドを失ってから業績の低迷が続いている。2019年12月期の連結業績の見通しを下方修正した。売上高は650億円を30億円減の620億円、営業利益は20億円を15億円減の5億円に引き下げた。
すでに18年12月期の連結業績の予想も下方修正している。売上高は630億円を25億円減の605億円に、営業利益は5000万円の黒字から16億円の赤字に転落する。最終損益は、自社保有の三陽商会青山ビルの売却益33億円を特別利益として計上するため、21億円の黒字(17年12月期は10億円の赤字)に転換する見込みだ。
今年9月、250人の希望退職を募ると発表した。希望退職の対象は、営業や企画などの総合職で約1000人。3度目の大規模なリストラだ。13年6月に276人、16年10月に249人が退職している。
三陽商会の転落は、バーバリーブランドを失ったことから始まった。
バーバリーを失い凋落
三陽商会といえば、バーバリーだった。1965年の輸入開始以来、50年以上にわたって英バーバリー社と蜜月関係を築いてきた。2015年6月、ライセンス契約が切れ、その関係に終止符が打たれた。世界統一商品としてブランド管理のグリップを強めたいバーバリー社と、バーバリーの派生商品をつくる三陽商会との関係がぎくしゃくして、ライセンス契約が打ち切りになったとみられている。
バーバリーといえば、コートの裏地などのチェック柄がトレードマークだ。重厚なデザインや仕様のため、年齢は高めの富裕層に支持されてきた。
それが96年、日本で若者の間でバーバリーが爆発的にヒット。三陽商会は10代から20代の女性にターゲットを絞ったバーバリー・ブルーレーベルを発売し、これが大当たりした。
97年10月。当時人気絶頂の歌手、安室奈美恵が婚約会見で着ていたのが、バーバリー・ブルーレーベルのチェックのミニスカートだった。約2万円の商品が、その翌日から飛ぶように売れた。三陽商会は売上高の25%をバーバリーブランドで稼いでいた。