杉江弘「機長の目」

航空機、パイロット1人制検討、極めて危険…パイロット無視の超ハイテク化で墜落事故多発

エチオピア航空機が墜落 乗客乗員全員が死亡(写真:AFP/アフロ)

 民間航空機がパイロット1人だけで操縦されるようになるかもしれない――。

 一般の方は「まさか」と思われるかもしれないが、この計画は主要航空機メーカーが実際に約5年後に実現しようとしているものである。具体的にはエアバスと部品メーカーのタレスがパイロットの負荷を減らす新たなテクノロジーを導入することによって、2023年以降には長距離便を運航するパイロットの数を現行の交代要員を含めた3人から2人へと合理化し、巡航中ではコックピットの中で実際に操縦する者は1人だけにして、もう1人は休憩に入れるようにするという。一方の大手メーカーのボーイングも、計画中の中型ジェット旅客機についてパイロットの数を減らしたかたちでの2025年の試航を目指しているという。

 これらの動きは、国内線や近距離国際線の便では1人乗務、長距離便では2人乗務にする、つまり実際に操縦に当たるパイロットは常に1人で構わないとする「パイロット1人制」を導入しようというものである。

目的はパイロット不足を補うため

 スイス大手金融機関UBSの試算では、これによって世界的なパイロット不足が補われ、世界の航空会社は年間約1.7兆円のコストを削減できるとしている。

 ただ、長距離便での巡航中といえども、2009年に大西洋で起きたエールフランスの447便事故のように、コックピットで2人の副操縦士が操縦に当たっていながら機長が休憩に入っていたため、突然の速度計のトラブルに対してすぐに対処できず、乗客乗員228人もろとも海底3300メートルに沈んでいった事故がある。そのため、エアバスなどは休憩に使うベッドはコックピットの中に設置するという案を検討しているという。

 しかし、現代のハイテク機といえども、技術的に1人のパイロットだけで操縦することは難しく、操縦以外にも管制官との交信やCAとのやりとりなどの乗務もどうやってこなすのか、緊急事態ともなればさらに複雑な操作や適切な判断が求められる。

 当然のこととはいえ、米国のパイロットたちは猛反対している。前述のUBSのアンケートでは、パイロット1人だけで操縦される航空機に乗ってもいいと答えた人は13パーセント。はたして日本ではこれがどう評価されるであろうか。

2人でも墜落事故を防げない複雑なハイテク化

 ボーイングが社運をかけて開発した主力機の737MAXは、いまだにいつ飛べるようになるかまったくわからない状況になっている。

杉江弘/航空評論家、元日本航空機長

1946年、愛知県生まれ。1969年、慶應義塾大学法学部卒業。同年、日本航空に入社。DC-8、B747、エンブラエルE170などに乗務する。首相フライトなど政府要請による特別便の経験も多い。B747の飛行時間では世界一の1万4051(機長として1万2007)時間を記録し、2011年10月の退役までの総飛行時間(全ての機種)は2万1000時間を超える。安全推進部調査役時代には同社の重要な安全運航のポリシーの立案、推進に従事した。現在は航空問題(最近ではLCCの安全性)について解説、啓発活動を行っている。また海外での生活体験を基に日本と外国の文化の違いを解説し、日本と日本人の将来のあるべき姿などにも一石を投じている。日本エッセイスト・クラブ会員。著書多数。近著に『航空運賃の歴史と現況』(戎光祥出版)がある。
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Twitter:@CaptainSugie

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