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榎本博明「人と社会の役に立つ心理学」

子どもの読解力、低下が深刻…中学生の半数が教科書を理解困難、「事実」「意見」区別できず

文=榎本博明/MP人間科学研究所代表、心理学博士
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「Getty Images」より

 前稿で、国語の入試で実用文が出題され、国語の授業で実用文の読み方を学ぶようになる可能性が高まっていることを指摘し、そうした傾向に対する懸念を表明した。従来は小説や随筆・評論を中心に学んできた国語の授業で、自治体広報や駐車場契約書の読み方を学ぶなんてあり得ないという人もいるだろう。

 だが、思い出してほしい。かつて英文の小説や評論を日本語に訳す学習の場だった大学の英語の授業で、外国人に道を教えるなど英会話の訓練をしたりしているではないか。

 では、なぜ実用文を国語で扱う必要が出てきたのか。そこには読解力の欠如という深刻な問題が深く関係している。

子ども・若者の読解力の低下

 学力の国際比較をする際に参照されるのが、経済協力開発機構(OECD)が2000年から3年ごとに各国の15歳(日本では高校1年生)を対象に実施している学習到達度調査「PISA」である。

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『教育現場は困ってる』(榎本博明/平凡社新書)

 PISAでは、わかりやすく言えば、数学、科学、読解力の3つの能力をテストを用いて測っている。最新の結果として、2019年12月3日に2018年のデータが公表された。日本は、数学(6位)と科学(5位)はこれまで同様に世界のトップ水準を維持したが、読解力は前回の8位から15位に大きく順位を落とした。それにより、日本の子どもたちの読解力の低下の危機が改めて認識されることとなった。

 読解力に関しては、2000年の8位から2003年に14位と大きく順位を落とし、教育界に衝撃が走り、それがゆとり教育の見直しにつながっていった。その後、読解力の成績は向上し、2009年8位、2012年4位、2015年8位というように、世界のトップ水準を維持していた。ところが、ここに来て再び読解力の低下という問題が浮上したのである。

 このような読解力の低下の問題は、国際比較のみならず、国内の調査データでも明らかになっている。人工知能研究者の新井紀子氏による学力調査の結果によれば、中学生の約2割は教科書の文章の主語と目的語が何かという基礎的読解ができておらず、約5割は教科書の内容を読み取れていないという。

 教育現場に身を置く者なら、だれもが生徒・学生の読解力の低下を日頃から感じているはずだ。私の研究領域では、心理検査やアンケート調査を実施することがあるが、質問項目の意味がわからないという学生がいて結果を信用しにくくなってきたといった話題がしばしば出る。たとえば、「内向的」「引っ込み思案」「情緒不安定」「むなしい」「事なかれ主義」といった言葉の意味がわからず質問する学生がいる。

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