W不倫の静岡放送社長、ふしだらな女性関係と超パワハラ…地方メディアの雄の呆れた内情の画像1
静岡新聞・SBS公式サイトより

「地方メディアの雄」のトップの破廉恥な実態が明らかになり、静岡県内のみならずマスコミ界隈は大騒ぎだ。静岡新聞社と静岡放送(SBS)は5日、大石剛社長(51)と同局の原田亜弥子アナウンサー(40)の不倫疑惑に関して公式サイトで以下のように謝罪した

「読者、視聴者、聴取者、関係者の皆様へ

 この度は、写真週刊誌の報道に関しまして、読者、視聴者、聴取者、関係者の皆様に、ご心配やご迷惑をおかけしまして、誠に申し訳ございませんでした。社としてのコンプライアンスへの取り組みが不十分であったことを 厳粛に受け止め、今後このようなことが二度と発生しないよう、一丸となって取り組んでまいります。

令和3年3月5日 静岡新聞社・静岡放送」

直前に「Forbes JAPAN」で『マスコミやめる宣言』の記事

 事の発端は、同日発売の写真週刊誌「フライデー」(講談社)に記事『スクープ 静岡放送『社長と女子アナがW不倫』の衝撃写真』が掲載されたことだった。静岡新聞・SBSといえば、業績低迷に悩む地方新聞社や地方局が「目指すべき新しいメディアのモデルケース」として、業界研究会でよく取り上げられる「地方メディアの雄」だ。全国的に衰退産業化している新聞事業においても、静岡県内を中心に販売部数約60万部を誇る。同県内においては読売新聞や朝日新聞などの全国紙はもちろん、中部地方最大のブロック紙である中日新聞を上回るシェアを確保し続けてきた。

 前出の通り「オールドメディアからの脱却」を掲げていることでも有名だ。例えば、今回のスクープがさく裂する直前の今月1日、「Forbes JAPAN」(リンクタイズ)は記事『「マスコミやめる」宣言の衝撃。静岡新聞が格闘する変革への道』を公開。今回のスキャンダルの主人公である大石社長らの“挑戦”を取り上げたばかりだった。

 同記事では、静岡新聞・SBSが2018年3月12日、日本最大級のベンチャー支援会社 WiL LLCが運営する「WiL2号ファンド」に出資することを決定した経緯を取り上げ、「新聞、放送局というオールドメディア」が積極的に投資リスクを取って、新しい業態に変ろうとする姿がが描かれていた。同記事を一部引用する。

「当時、社長の大石剛は苦悩していた。創業者大石光之助の孫であり、2012年に社長就任した彼の社会人経験は電通から始まっている。当時から大石はメディアに対する危機感を感じていた。デジタル時代となりメディアが多様化していくなかでオールドメディアである新聞は生き残れるのか。大石は98年に静岡新聞に戻ってブランド刷新など改革に幾度も取り組んできたが、失敗続きだった。最後の一手がWiLへの投資だった」(原文ママ、以下同)

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