オンキヨーが債務超過、代名詞の家庭向けAV事業から撤退…なぜ「オーディオ御三家」消滅?の画像1
ONKYO CDレシーバーシステム ホワイト X-U6(サイト「Amazon」より)

 経営不振に陥り上場廃止となる見込みのオーディオメーカー、オンキヨーホームエンターテイメント(JQ上場)は、祖業の家庭向けAV事業をシャープと米音響機器大手のヴォックスに33億円で売却する。家庭向けのアンプやスピーカーの製造から撤退し、車載向けスピーカーなどのOEM(相手先ブランドによる生産)で再建を図る。

 オンキヨーは4月30日、両社と売却に向けた交渉を始めると公表した。シャープとヴォックスは合弁で家庭向けAV事業の企画・開発会社を設立。オンキヨーは6月25日の定時株主総会で承認を得た上で新会社に事業を売却する。関連する従業員らも新会社に移る予定だ。

 音響機器は、スマートフォンで音楽を楽しむ生活スタイルの浸透により市場が大幅に縮小した。2021年3月期に売上高の4割を占めるOEMに活路を見いだそうとしている。オンキヨーは17年、インドの自動車部品大手と合弁会社を設立し、現地の自動車工場向けにスピーカーシステムを供給している。協業先とは新たな工場を設立する計画を進めている。

 車載向けスピーカーでは、スピーカーを使わずに振動を与えることで音を鳴らす「加振器」の分野で先端技術を持つ。この技術を使えば車のガラスや天井を震わせて音楽を再生できるという。イヤホンやヘッドホンといった製品の販売は今後も続ける。OEMで車載用サウンドシステムに生産を集中して存続を目指すが、先行きは厳しい。OEMの主力のインド工場が新型コロナの感染拡大で稼働率が大きく落ち込んでいるからだ。

2期連続の債務超過でジャスダック市場を上場廃止に

 オンキヨーは長年にわたって経営不振が続いてきた。19年5月、家庭向けAV事業を米同業のサウンド・ユナイテッドに約80億円で売却することで合意したと発表したが、一転して破談になった。

 新型コロナウイルスの感染拡大により大きなダメージを受けたことで、20年3月期の連結決算の売上高は19年3月期比50%減の218億円に激減、最終損益は98億円の赤字に転落し33億円の債務超過に陥った。東京証券取引所は20年9月、オンキヨーが上場廃止の猶予期間に入ったと発表。債務超過を解消する道筋もつかないままだと上場廃止になってしまう。

 21年1月、臨時株主総会を開き英領ケイマン諸島籍の投資ファンド、エボファンドへの新株予約権の割り当てを決議。最大で62億円(株式の現物出資を含む)を調達できるとしたが、同ファンドからの資金調達は12億円にとどまった。株価低迷が理由である。

 3月30日、取引先など12社を割当先としてC種種類株式を発行して21億円の資本を増強したと発表。取引先などが債務の株式化(デット・エクイティ・スワップ)に応じたほか、一部から株式の現物出資を受けた。だが、焼石に水だった。

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