ニコン、東芝の二の舞いの兆候…復活の富士フイルムと真逆、主力カメラも瀕死寸前

コダックになるのか、富士フイルムになるのか

　ニコンの年商７，５００億円のうち、映像事業は３，８００億円を占めている（いずれも１７年３月期予想）。ニコンはまだかろうじて半分強をカメラで稼いでいる会社だ。

　カメラ業界におけるこの２０年間の技術革新は、関連する大企業をも巻き込み、勢力図の大きな変化を引き起こしてきた。

　デジタルカメラの導入により銀塩フィルム・メーカーは総崩れとなり、世界的な優良メーカーだったコダックは倒産し、一方の雄だった富士フイルムはその事業ポートフォリオをすっかり刷新して盛業してきている。フィルム・メーカーのそんな変遷を私は「イノベーションのジレンマ」セオリーで解説し、デジタルカメラがこの場合「破壊的技術」だとしてきた。

　今回、カメラ全体に対しての「破壊的技術」として台頭してきたのが、もちろんスマートフォンである。

　代表的なカメラメーカーであるニコンのカメラ製品ポートフォリオは、大きく３つある。コンパクト・デジタルカメラ、ミラーレス・カメラ、そして一眼レフカメラである。これら３つの分野でニコンはすでに第１位のシェア・ホルダーではない。スマートフォンの挑戦にさらされているニコンは、この３分野のそれぞれで、どう戦おうとしているだろうか。

　まずコンパクト・デジタルカメラの分野では、もう負け戦だ。前述したように、２月に投入予定していた新機種３種の発売を中止してしまった。

　次に３分野のなかで唯一市場が伸びているミラーレス・カメラでは、富士フイルムが１月に意欲的な新商品「ＦＵＪＩＦＩＬＭ　ＧＦＸ５０Ｓ」をリリースしている。同社の古森重隆会長は、次のように強い意欲を表明している。

「『デジタルカメラ市場の主役が、３５ミリ一眼レフカメラからミラーレスに代わる歴史的な転換点だった』と後に言われるようにする、という決意表明です」（「週刊ダイヤモンド」＜ダイヤモンド社／４月４日号＞より）

　ニコンは結局カメラ・メーカーとしても、一眼レフ分野での特殊な高級機種メーカーとして名を残すだけであろう。フィルムの場合、富士フイルムにおけるコダックとの大きな違いは、強力なリーダーシップを持っていた古森重隆社長（当時、現会長兼ＣＥＯ）の存在があった。そしてその古森社長が喚起に成功した全社的な危機意識である。そんな経営者と組織にみなぎる危機意識が、ニコンには見当たらない。

東芝の途をたどるのか

　中期的にニコンには、現在東芝に起きているようなことが起きるだろう。

　全事業のなかで唯一しっかり黒字を出しているのが、ＦＰＤ露光装置である。東芝が虎の子の半導体事業の売却に動いているように、ニコンも数年するとこの部門を売却せざるを得ない場面がくるだろう。

　半導体露光装置からは、早晩撤退せざるを得ない。そしてその時に牛田社長が責任を取らなければ、会社としてのガバナンス体制が問われることになる。

　映像事業（主としてカメラ）は、いわば一眼レフ部門に逃げ込んで、一部のファンからの強い支持を受け続けることができるかもしれない。しかしその場合でも、１７年３月期３，８００億円と予想されるこの分野での年商も１，０００億円を下回ることになる。

　結局、７，５００億円の年商規模（１７年３月期予想）のニコンが、会社全体として年商１，０００億円に届かない会社になるシナリオである。その場合、社員数も７分の１にしないと、存続する算数が合わなくなる。

　名門企業に対してなんたる予想か、といわれるだろうが、カメラ業界を見渡せば、コニカはミノルタに合併され、そのコニカミノルタは０６年にカメラから撤退した。ヤシカという会社は、今はない。京セラも０５年にはカメラから撤退している。

　デジタルカメラの出現が銀塩フィルムのメーカーを駆逐し、今度はスマートフォンが出現したことにより、カメラ業界全体が淘汰されようとしている。クレイトン・クリステンセン博士が提唱した「イノベーションのジレンマ」現象がリアル・タイムで進行しているのだ。
（文＝山田修／ビジネス評論家、経営コンサルタント）

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