「2％の誤差は当たり前」テレビ視聴率の実態…ネット同時配信で死語＆「視聴数」重視に

「Thinkstock」より

　ニュース、情報番組、ドラマ、バラエティ……と、毎日おびただしい数の番組がしのぎを削り、たった0.1％の差でも一喜一憂が繰り広げられるテレビの視聴率。個々の番組だけではなく、民放各局はゴールデン（19時～22時）、プライム（19時～23時）、全日（6時～24時）の「三冠」をめぐっても激しく争っている。

　この視聴率の調査方法が、昨年10月から関東地区で変わり、今年10月からは関西地区と名古屋地区でも変更されるという。調査方法の変更点は、まずサンプル数の拡大。従来の調査対象は600世帯だったが、このサンプル数が900世帯に拡大された。

　さらに、従来の「リアルタイム視聴率」だけではなく、録画した番組を見る「タイムシフト視聴率」も調査対象とし、この2つを統合した「総合視聴率」も新設。つまり、「リアルタイム視聴率」「タイムシフト視聴率」「総合視聴率」の3つで視聴率を示すことになったわけだ。

　しかし、テレビ視聴率の調査方法が時代遅れというのは、だいぶ前から指摘されていたことだ。なぜ、今ごろ調査方法が変更されたのか。この変更によって、テレビ視聴率は本当に信頼できるものになったのだろうか。

20代単身者の10％以上がテレビを持っていない

　リサーチ会社のビデオリサーチは、関東地区では1997年から600世帯、約1800人を対象にリアルタイム視聴率を調べてきた。この600世帯というサンプル数が、昨年10月から900世帯に拡大されたわけだ。

「日本の家庭環境が大きく変化しているので、サンプル数の拡大は必然でしょう」

　そう話すのは、津田塾大学研究員で次世代メディア研究所所長の鈴木祐司氏だ。

「2000年頃までは、1世帯あたりの平均世帯人数は3人だったので、600世帯なら個人視聴率測定対象者が約1800人いる計算でした。しかし、それから15年以上がたち、核家族化や少子高齢化が進んだ結果、若い人の数が少なくなり、個人視聴率測定対象者が1500人台にまで減ってしまった。そのため、統計学上の精度を保つために若い世代の分母を増やす必要が出てきて、総世帯数を900世帯に変更したわけです」（鈴木氏）

　家庭環境の変化は、当然ながら生活のあり方の変化にもつながる。昔のように家族全員で食事をしながらテレビを見ることが少なくなった上、その変化に拍車をかけたのがスマートフォンの普及だ。テレビは録画しておいて「時間に余裕があるときに好きな番組を見る」という人が増えたことで、リアルタイム視聴率はどんどん下がっていった。

　そこで、新たに調査方法に加えられたのが、録画した番組を見るタイムシフト視聴率だ。昨年10月クールのドラマは、関東地区ではビデオリサーチによって初めて、リアルタイム視聴率、タイムシフト視聴率、総合視聴率の3種類で調査されたが、話題となった『逃げるは恥だが役に立つ』（TBS系）の場合、リアルタイム視聴率は16.9％でタイムシフト視聴率は17.5％（12月6日放送の第9話）。総合視聴率では30％以上の高視聴率を記録している。