ガソリン車、世界的に禁止へ…日本の自動車メーカー、大規模な人員削減と下請け淘汰必至

電池メーカーがイニシアチブを握るか

　EV化によって大幅に雇用を増やすのは、電池メーカーである。小さな自動車メーカーであれば飲み込んでしまうほどの規模の電池メーカーが出現するだろう。

　エンジン車からEVへの転換は、自動車産業の大幅な構造転換であり、自動車産業は縮小すると考えるべきだ。自動車メーカー内では大幅な社員の削減、配置転換あるいは転職の推進が、協力企業は自動車事業に代わる新たな事業計画が必要だ。

　そこまでして、エンジン車をEVに転換する必要はあるのだろうか。

エンジン車の苦悩

　
　世界でもっとも早くモータリゼーションの始まった米国は、世界でもっとも早くから排ガス規制を実施した。エンジン車による大気汚染はカリフォルニア州を悩ませ、戦前から排ガス規制が始まったのだ。1908年に発表されると19年間で1500万台以上も売れたT型フォードに始まる米国のモータリゼーションは、たった30年ほどで米国の主要都市の大気を汚染してしまったのだ。
　
　それからおよそ100年。自動車は、今度は途上国の大気を汚染するばかりか、自動車先進国の大気汚染も拡大するに及んでいる。

　一方、世界の石油の半分を消費してしまう自動車は、エネルギー問題も深刻にしている。このまま自動車の燃料を石油に依存していると、不安定な中東情勢を抱えざるを得ず、自動車のあり方を石油産油国に握られたままとなる。それは、ますます広がろうというモータリゼーションにとって大きな不安要因となる。

　極めつけは地球温暖化問題である。石油を燃料にするエンジン車は、必ず二酸化炭素（CO2）を排出する。そして今やCO2排出量削減（燃費向上）は限界を迎えつつある。

EVは地球を救えるか

　
　エンジン車は、大気汚染、石油エネルギー問題、地球温暖化問題の大きな3つの問題を抱えており、もしこれらの問題を解決できる自動車があれば、それに早急に取って代わられることは明らかだ。EVは、そうした限界を迎えた世界のモータリゼーションの苦悩を救う可能性を持って現れた。電池性能がもう少し向上し、その価格が低下し、充電インフラが整えば、エンジン車に取って代わることは明らかだ。そして、その条件は満たされつつある。

　時代はEVを求め、EVは期待に十分に応えられるだけ進歩し始めた。どうやらEVは必要のようだ。
（文＝舘内端／自動車評論家）