東芝、破綻危機→一転し「空前の過去最高益」の内実

再建の足並みに明暗

　エレクトロニクス大手8社の純利益は以下のとおりだ。
※以下、社名：18年3月期実績（前期比）、19年3月期計画（前期比）

【重電系】
・東芝：8040億円（――）、1兆 700億円（33.1％増）
・日立製作所：3629億円（57.0％増）、4000億円（10.2％増）
・三菱電機：2718億円（29.2％増）、2450億円（――）

【家電系】
・ソニー：4907億円（6.7倍）、4800億円（2.2％減）
・パナソニック：2360億円（58.0％増）、2500億円（5.9％増）
・シャープ：702億円（――）、800億円（13.9％増）

【通信系】
・富士通：1693億円（91.4％増）、1100億円（35.0％減）
・日本電気（NEC）：458億円（68.0％増）、250億円（45.5％減）
（東芝、三菱電機、ソニーは米国会計基準、日立、パナソニック、富士通、NECは国際会計基準、シャープは日本会計基準、三菱電機は19年3月期から米国基準から国際基準に移行するため増減率の記載なし。東芝の17年3月期は9656億円の赤字、シャープは248億円の赤字）

　かつてエレクトロニクスは、自動車とともに日本の“お家芸”だった。牽引役となったのはテレビを中心とする消費者向け家電製品だ。だが、デジタル化に伴いテレビなどの価格が急落。韓国勢の攻勢やリーマン・ショックに見舞われ、2000年代後半に各社は軒並み大赤字に陥った。

　一足先に業績回復の道筋をつけたのが重電系（日立、東芝、三菱電機）だ。日立は交通やエネルギーといった海外のインフラ事業を柱に据え、AV機器などの家電を縮小した。

　日立の18年3月期の純利益は3629億円。日立工機などの子会社株式を売却したほか、過去に赤字計上が続いた大型プラントの受注を止めた効果が出た。