外資系経営コンサル会社、MARCH・日東駒専クラス出身者が増加の理由

　かつては東大・京大・早慶以上であることが採用基準といわれていた大手の外資系経営コンサルティング会社で、MARCH・日東駒専クラスの出身者が増えているという。背景には何があるのか。専門家の見解を交えて追ってみたい。

　日本で存在感の大きな外資系コンサル会社としては、アクセンチュア、マッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストン コンサルティング グループ、デロイトトーマツコンサルティング、PwCコンサルティングなどが有名だが、東京大学、京都大学、早稲田大学、慶應義塾大学クラスの大学出身者ではないと採用されないというイメージを持っている人も少なくない。

　経済評論家で百年コンサルティング代表の鈴木貴博氏はいう。

「コンサルブームが始まった1980年代においては外資系コンサルというと戦略系コンサルが中心で、現在総合系コンサルと呼ばれるビッグ4は会計事務所としての業務に注力していました。日本では90年代に入ってアクセンチュアの前身であるアンダーセンコンサルティングが登場するのですが、それまでは日本のコンサル会社の数は極めて限定的でした。

　その前提で説明すると、基本的に外資系コンサル社員の大多数は大企業からの転職組で、その大半はアメリカの有名ビジネススクールのMBAを取得した人たちでした。これは欧米のコンサル事務所でも同じでした。ただ、日本では絶対数としてMBAの取得者が少なかったので、人材不足を補うために優秀な学生を新卒で採用して育てることを始めました。これは当時私がいたコンサルファームでは日本とイギリスだけの育成手法でした。年間の採用枠は数名程度だったことから、内定をもらえるのは東大や早慶など有名大学に偏っていたというのが当時の状況です。

　元外資系コンサル社員はいう。

「新卒採用についていえば、東大・京大に限らず旧帝大の国立大学の学生であれば十分に選考の対象に入り、私立だと早慶ではないと厳しいという状況が数年前まであった。ただ、ここ数年はコンサルバブルが起きてコンサル各社が大量に人を確保する必要に迫られ、採用基準は緩くなっている。ちなみに外資系コンサルと一括りにいっても、経営コンサルタント以外の職種、たとえばSE（システムエンジニア）やプログラマー、アウトソーシング事業の現場マネージャー、オペレーターなどはこれまでも旧帝大以外の国立大学やMARCHクラスでも採用されてきた。

　一方、中途採用については経験が重要視されるので、これまでも今も旧帝大や早慶の出身ではないとダメという制約はあまりない。特にIT技術職やアウトソーシング事業に就く現場マネージャーなどは大量に人が必要とされており、学歴はほとんど関係ない。もっとも、純粋に戦略系コンサルに特化したりして、システム開発やアウトソーシング事業などをあまり手掛けていないコンサル会社もあり、そうした会社は社員数もあまり多くはなく、入るのは狭き門となる」

　コンサル会社社員はいう。

「DXブームと『2025年の崖』問題に伴うシステム更新・開発案件の急増により、アクセンチュアやデロイトのようにITに強いコンサル会社に持ち込まれる案件が増加し、それに伴いコンサルとエンジニアの数が急増している。加えて企業の一部業務の外注案件も増えており、オペレーターや現場マネージャークラスの人間を給料の安い日本企業から数多く引き抜いている。なので中途社員では日東駒専クラスの出身者は珍しくないというか、学歴は関係ない」

東大生の就職先で外資系コンサルは多い

　上位大学の就職先として外資系コンサルは人気が高い。東大新聞が発表している2023年卒の東大生の就職先ランキング（学部卒業者）によれば、アクセンチュアが2位、マッキンゼー・アンド・カンパニーとPwCコンサルティングが6位、EYストラテジー・アンド・コンサルティングが11位にランクインしている。ちなみにアクセンチュアへの就職人数が16人なのに対し、財務省の入省者数は14人となっている。

　また、MARCHの例として立教大学、明治大学の22～23年度の卒業生の就職先をみてみると、アクセンチュア、デロイトトーマツコンサルティング、EYストラテジー・アンド・コンサルティングなどがある。

　ここ数年、外資系コンサル会社でMARCHクラスの出身者が増えているという傾向はあるのか。また、その理由は何であると考えられるか。

「私は5年前に明治大学で講座をもっていました。その当時の学生からよく進路相談をされたのですが、コンサル会社の内定を持っている学生は普通にいました。確かに90年代には考えにくかった状況です。変化の理由は2つあります。コンサル業界が発展してビッグ4を中心にコンサル会社の社員数が劇的に増えたことと、大学改革で私立大学のレベルが上がってきたことです。90年代と比較すると、外資系コンサルの数が増え、採用人数も増加した一方で、ハーバードなど米国の超一流大学でのMBA取得者はむしろ減っています。結果として大企業の優秀な社員からの転職組と新卒が増加します。前者の場合は当然ながら出身大学は重要ではありません。

　外資系コンサル会社では、コンサルの専門知識は入社した後で教育することを前提にします。そのため面接で重視するポイントは『地頭力』といわれる能力です。これまで考えたことがないような問題を考える能力や、新しいものを吸収するスピードが重視されます。頭がいいことは前提として必要になるのですが、東大受験に必要な能力とは少し異なる能力が重視されます。

　もうひとつ個人的な観察事実ですが、高校まではスポーツなど何かに打ち込んできた人で、MARCHクラスの大学に入ったあとで本格的に勉強に目覚めた人は多いです。明治大学の場合、そういった学びたい人向けにカリキュラムが充実しているうえに、アジアからの優秀な留学生が多く、切磋琢磨することで大学時代に伸びる人材は以前よりもかなり増えたのだと感じます」

外資系コンサルを取り巻く環境に変化

　外資系コンサル会社へのニーズや、取り巻く環境に変化はみられるのか。また、今後どのように変化していくと考えられるか。

「圧倒的に大きな変化としてはDXとAIが重視されていることです。理屈よりもスピードが重視され、短期間にITを武器に競争力を変化させていくような能力が求められています。ITで大きな変化を起こすためには、地頭力の強い人材で組成された大きなチームが必要とされます。これもMARCH出身者に外資系企業の門戸が開かれるようになったひとつの要因です。若くて学習能力の高い人材なら出身大学は問わない傾向です。そして、この要因は当分の間、続くと考えられます。古い経営ノウハウではなく、AIのように新しい武器を短期間に学習し活用する能力が問われます。コンサルに求められる前提が変化したのです」

　では、働く側からみて、外資系コンサルへの就職はキャリア形成という面でリターンが大きい、つまり将来のキャリア形成にとって大きなプラスになるといえるのか。

「コンサル出身というのは転職市場では間違いなく強い肩書です。何らかのキャリアプランを持っている人にとっては、自分がやりたい新しい仕事に転職するための中間ステップとして、コンサル経験はよいカードになります。一方で、コンサル経験は魔法の杖ではありません。新しいことにチャレンジする考え方や手法を学べる一方で、キャリアに必要な統率力や専門性、決断力といったものはコンサルの現場からはあまり学べないものです。事実、コンサル出身者で企業経営者として成功できている人は多数派ではありません。コンサル経験はあくまでキャリアの中のひとつのステップとして、もっと広い視野でのキャリアプランを設計しておくことが必要だと私は思います」

（文＝Business Journal編集部、協力＝鈴木貴博／百年コンサルティング代表取締役）