2026.04.10 08:00
2026.04.10 08:19
――女性の8割が自然体志向、45%が「着たい服を諦めた」経験。データが示す消費行動の変化とはーー
ユニクロが2026年3月に実施した全国500名を対象とする調査が、女性インナー市場の地殻変動を浮き彫りにした。「盛りたい」か「自然体でいたい」かを問う設問に、80.4%が後者を選択。10代でも72%が自然体を志向しており、「補正・造形」を売り文句にしてきた従来型インナーの訴求軸が、世代を問わず陳腐化しつつある実態が確認された。
「盛る」神話の終わり
これまで女性インナー市場の主戦場は、バストやヒップのシルエット補正にあり、「理想のボディラインをつくる」ことが購買動機の中心に据えられてきた。
しかし今回の調査は、その前提を根底から揺るがすデータを示している。「インナーがキレイに見える」条件として最多を占めたのは「洋服の上から凹凸や縫い目が目立たないこと（40.8%）」であり、「バストやヒップを理想の高位置でキープ（37.8%）」を8ポイント上回った。需要の重心が、「つくる美しさ」から「自然な魅力」へと移動している。
SNS上の意識変化もこれを後押しする。他者の投稿を見て「盛りすぎだ」と感じた経験がある女性は63%に達し、好感を持つアカウントとして「自然体で発信している」を挙げた割合は48.6%と、「加工や演出で魅力的に見せている（4.2%）」を圧倒した。10代ではリアルタイム投稿アプリ「BeReal」の利用率が30%と全体（7%）を大幅に超えており、「飾らないリアル」志向は若年層ほど強い。
不快感がコストになる──見過ごされてきた「インナーロス」
調査が明らかにした経済的含意として注目に値するのが、インナー起因の生産性損失だ。就業女性296名を対象とした設問では、30.4%が「仕事中にインナーが気になって集中力・生産性が落ちる」と回答した。
主な不満の内訳は、肩紐のずり落ち・食い込み（28.4%）、背中の段差・ライン（19.8%）、ワイヤーの痛み（18.6%）と続く。物理的な不快感が認知リソースを奪い、業務パフォーマンスを低下させる──これは企業の健康経営や生産性向上の文脈でも看過できない課題であり、「ウェルビーイング消費」の観点からインナー市場を再定義する根拠となりうる。
働き方の変化も選択基準の変容を促している。「インナーの選び方が変わった」と答えた女性は44%にのぼり、その背景には在宅勤務の普及や服装規定の緩和、体を動かす職種での実用重視への転換がある。オフィス回帰と多様な働き方が混在する現在、「一日中つけていても苦にならない」機能性は、もはや付加価値ではなく必須要件になりつつある。
44.8%が「着たい服を諦めた」──制約としてのインナー
消費者行動の観点で見逃せないのが、44.8%が「インナーのラインが響いて着たい服を諦めた経験がある」という数字だ。これはインナーが、ファッション選択の「制約変数」として機能してきたことを意味する。
本来、アパレル消費の喜びは「着たいものを着る自由」にあるが、インナーがその選択肢を狭めているとすれば、上位カテゴリー（アウター・トップス）の市場機会をも損なっている可能性がある。インナー市場のイノベーションは、インナー単体の売上拡大にとどまらず、アパレル全体の消費活性化につながり得るという視点は、業界全体で共有される価値がある。
「服のための道具」へ──市場が求める新定義
こうした需要変化に対し、ユニクロが打ち出したのが「BaseFit Inner」というコンセプトだ。シームレス加工や縫い目の極小化を通じて服へのライン転写を抑制し、「体形を盛る」ではなく「着こなしを美しく見せる」ことを訴求軸に据えた。
同コンセプトの購入基準に「共感できる」と答えた割合は82.8%と極めて高く、潜在需要の大きさを示している。
一方、ワイヤレスブラについては「補正力やホールド感が足りない（9.5%）」「バストの形が崩れそう（9.4%）」といった懸念も残存しており、快適性と機能性の両立が商品開発の競争軸として浮上している。
市場の読み方
インナー市場の転換を一言で表すなら、「主役交代」だろう。かつてインナーは、それ自体が理想のボディラインを演出する「主役」だった。しかし今、消費者が求めているのはアウターを引き立てる「黒子」としての完成度だ。
目立たないこと、響かないこと、痛くないこと──これらは「機能の欠如」ではなく、新たな「機能の定義」である。ユニクロの調査はその転換をデータで可視化したが、同様の需要構造は競合各社も等しく直面する市場環境だ。素材開発、縫製技術、サイズ展開の多様化といった分野での技術競争が、今後のインナー市場の勝敗を左右するだろう。
消費者の言葉を借りれば、「インナーは服の可能性を制限するものではなく、服の美しさや選択肢を広げる存在」へと役割を拡張しつつある。その変化に最初に応えたブランドが、次の市場を制する。
調査概要：2026年3月実施、インターネット調査、全国10代〜50代女性500名、調査会社：楽天インサイト株式会社
※本稿はPR記事です。
