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新田龍「あの企業の裏側」

抹殺兵器・週刊文春、大スクープ連発の圧倒的強さの秘密…ベッキー不倫、清原覚せい剤

文=新田龍/株式会社ヴィベアータ代表取締役、ブラック企業アナリスト
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抹殺兵器・週刊文春、大スクープ連発の圧倒的強さの秘密…ベッキー不倫、清原覚せい剤の画像1文藝春秋新館(「Wikipedia」より/Lombroso)

週刊文春」(文藝春秋)のスクープ報道が止まるところを知らぬ勢いで、各方面を震撼させている。ベッキーが不倫相手とのLINEのやり取りのなかで使った同誌を指す言葉にちなんで「センテンススプリング砲」とも呼ばれ、2月には国会議員を辞職にまで追い込んだ文春パワー。その源はなんなのだろうか。

 文春の取材力の高さはマスコミ業界でも知られているが、今年に入ってからだけでも、以下のスクープを立て続けに飛ばしている。

・ベッキーと川谷絵音(ゲスの極み乙女。)の不倫騒動
→ベッキーが芸能活動休止

・前経済再生担当大臣・甘利明氏の現金授受疑惑
→甘利氏が大臣辞任

・衆議院議員・宮崎謙介氏の不倫疑惑
→宮崎氏が議員辞職

 また、先般逮捕された清原和博やASKAの覚醒剤使用疑惑をいち早く報じたのも文春であった。さらに歴史をさかのぼると、次のようなスクープも報じている。

・東京足立区で起きた女子高生コンクリート詰め殺人事件
→少年4人の実名と顔写真を少年法に反して報道して議論に

・NHK紅白歌合戦のチーフプロデューサーによる横領事件
→NHK受信料の不払いが増加、海老沢勝二氏の会長退陣

・作曲家・佐村河内守のゴーストライター問題
→CDは実質廃盤措置

・ファーストリテイリング(ユニクロ)の店舗や中国工場における労働問題
→ファストリ側は記事の内容が真実と異なるとして2億2000万円の損害賠償請求訴訟を起こしたが、東京地裁は訴えを退ける判決

 そこで今回、文春の強さの秘密に迫るべく、同誌関係者・X氏(仮名)にインタビューを行った。そこから見えてきた文春の各種取り組みは、メディアに限らず一般企業でも応用できるヒントを秘めていたのだ。

「取材力」の根源とは

 文春の創刊は1959年(昭和34年)。出版社系の週刊誌では、56年創刊の「週刊新潮」(新潮社)と並ぶ老舗だ。発行部数は65万5000部で、一般週刊誌ではトップの座にいる。

 編集方針は「新聞・テレビが書かない記事を書く週刊誌」であること。ジャーナリスト・作家の半藤一利氏、花田紀凱氏、勝谷誠彦氏などを輩出し、立花隆氏も一時期編集部に在籍していたことがある。

(1)取材費を惜しまない

 週刊誌業界では取材経費が年々縮小されているなか、文春ではいまだ「ネタを取ってくるなら経費は惜しまない」という空気がある。

 ある大手出版社では、取材でも飲食代は1万円までという決まりがあり、タクシー代も出づらく、「1週間で2~3万円の経費を提出しただけで白い目で見られる雰囲気がある」(大手出版社社員)があるという。

新田龍/働き方改革総合研究所株式会社代表取締役

新田龍/働き方改革総合研究所株式会社代表取締役

労働環境改善による企業価値向上支援、ビジネスと労務関連のこじれたトラブル解決支援、炎上予防とレピュテーション改善支援を手がける。労働問題・パワハラ・クビ・炎上トラブル解決の専門家。厚生労働省ハラスメント対策企画委員。著書25冊。

Twitter:@nittaryo

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