妊娠中の妻に夫が言ってはいけない6つの言葉…妊娠に関する間違った情報が氾濫

　リクルートマーケティングパートナーズと日本産科婦人科学会は2月12日、東京・渋谷ヒカリエで「女性に寄り添う社会を目指すBaby＋の意義と役割」をテーマに記者会見を行った。

　発表内容は2つだ。まずは、同社による産科医・妊産婦への「妊娠出産に関する情報の意識調査」の結果報告。そして、同学会の監修の下で同社が運営する「Baby＋ お医者さんがつくった妊娠・出産の情報サイト」のアプリ版の本格的なスタートだ。

　妊娠・出産に関して、日本は最も安全な環境である半面、インターネット上の情報や祖母や母の世代から伝達された話など、真偽不明な情報もあふれているのが現実だ。そこで、同学会と同社の「信頼性の高い情報を妊産婦に伝えたい」という思いが一致し、アプリによる情報やサービスの提供が実現した。

　結婚情報サービス「ゼクシィ」は、安心安全な出産・子育てができる社会を目指すために2017年9月に「ゼクシィBaby」ブランドを立ち上げ、出産・育児関連の情報発信を行っている。

　そして、妊娠・出産という大きなライフイベントにおいて妊産婦の不安や課題を解消するために、24年間女性に寄り添ってきた「ゼクシィ」と23年間ママに寄り添ってきた雑誌「赤すぐ」のノウハウを結集させ、出産・育児の領域にサービスを拡張しているのだ。

妊産婦に言ってはいけない「6つの言葉」

　会見の冒頭で、日本産科婦人科学会の藤井知行理事長は「今や情報は簡単に入手できる時代である半面、信頼性が乏しく、また古い情報があふれており、不必要な心配をし、本来受けるべき医療が受けられなくなっている現状がある。これまでも、本学会が協力するかたちで冊子『Baby＋ お医者さんがつくった妊娠・出産の本』を5万部発行し全国で配布し、情報サイトも作成した。本日は、より一歩進んだ発表を行うのでぜひ注目してほしい」とあいさつを行った。

日本産科婦人科学会の藤井知行理事長

　信憑性が低いにもかかわらず正しい情報であるかのように広まり、それを鵜呑みにする妊産婦が増えているという現状がある。また、妊産婦が何を信じてどのように行動すればいいのかわからなくなるというケースも多い。その理由について、藤井理事長は「情報過多と、その質」と指摘する。だからこそ、「正しい情報を取捨選択できる環境づくりが大切」とも言う。

　リクルートマーケティングパートナーズの調査によると、妊産婦が妊娠・出産に関する情報を収集する先として、最も多いのはインターネット（63.2％）。しかし、ネット上の情報のなかにはネガティブなものも含まれており、約9割の産科医師と約7割の妊産婦が「妊娠中に手にする情報に課題がある」と認識しているという。

　その原因として、「情報の信憑性」を挙げる産科医師が約9割である一方、妊婦は約3割にとどまる。しかし、いずれも約5割が「情報過多」と認識している（同調査の有効回答数は産科医128名、妊産婦600名で、うち妊娠中が300名、産後半年以内が300名）。