週休3日制、予備実験で仕事のパフォーマンス向上との結果…チームワークも強固に

「Gettyimages」より

　通勤の満員電車。すごいストレスフルですよね。駅員が客を電車の中に押し込んでいる様子なんかを見ると、「どうして日本社会はみんな同じ時間に出勤するのだろう？　ずらせばいいのに」などと思ったりもします。

　ちょうど４月に、厚生労働省が旗を振る一億総活躍社会実現に向けた働き方改革関連法が満を持して施行されました。特に労働時間については、体の疲れやストレスとも深く関わるところですし、働き方改革の目玉でもあります。労働時間の改革については、多くの企業がさまざまな取り組みをしていますね。

　日本もかつては月曜日から土曜日まで週６日間働くのが当たり前でした。最近はやっと週休２日制も浸透し、週５日間働くのが平均的になってきました。では、この週５日間というのは、適切な週の労働日数なのでしょうか？

　この疑問について、ニュージーランドのオークランド工科大学のハーらが企業との連携のもと行なった調査がヒントを与えてくれるかもしれません。この調査では、１２２人の被雇用者と２７人の管理職から得られたデータを基に、賃金は変わらないまま週４日勤務になった場合、どのように変わるかを分析しました。

　企業が被雇用者の福利、および精神衛生や安全を気遣っていると感じたそうです。チームワークにおいても、チームとしての期待、自信、問題対応力、楽観性といった観点から見たチームの強さ、そしてチームの結束力などが強化されました。また、ワークライフ・バランスにおいても、２４％の向上が感じられました。

　さらには、仕事のパフォーマンスおよび創造力、仕事の満足度、従事度等の向上も得られたと感じていました。もちろん、ストレスも７％低下するなどを含めた福利の面でも改善が見られました。管理職による評価においても、被雇用者のパフォーマンス面での低下は見られず、時間管理や協力、顧客への対応および創造性においても改善が見られました。

　この研究は、予備実験の段階なので、まだまだ突き詰める必要はありますが、ここまでの段階ではとにかく良いことずくめですね！ こういう科学に裏打ちされた制度変更をぜひ自信を持ってやってほしいものです。

「９時―５時」勤務への適合・不適合

　次に、一日の勤務時間について考えてみます。午前９時―午後５時という勤務時間の体系は、先進国においては標準的になっていますし、疑念を抱くことなく私たちも受け入れてしまっています。しかし、早寝タイプの人と夜更かしタイプの人では、この勤務時間体系に適合・不適合があるようです。

　バーミンガム大学のフェイサー・チャイルズらの研究ですが、３８人の被験者を対象に、fMRI（機能的磁気共鳴画像法）を使って脳の活動を記録し、同時に唾液を採取して体内時計を調節するホルモンであるメラトニンやストレスに関わるホルモンであるコルチゾールの分泌状況などを調べました。

　早寝型（午後１１時頃就寝、午前６時半頃起床）と夜更かし型（午前２時半頃就寝、午前１０時過ぎ頃起床）の睡眠サイクルを持つ被験者に分けて調べたところ、夜更かし型の人は、午前９時―午後５時という一般的な勤務時間は体内時計とうまく合わず、早寝型の人よりも８割以上の領域で脳の活動が不活発ということがわかりました。特に朝は注意力などの認知能力が早寝型の人よりも劣っていました。やはり、早寝早起きの習慣を持っている人のほうが有利なようですね。

　さらには、こんな研究もあります。ワシントン大学のダンスターらは、シアトルの高校生たちを対象にして、午前７時５０分に始業のところを午前８時４５分にして、腕に睡眠・覚醒のサイクルを計測する器具をつけてもらい、２０１６年と１７年の春学期に実験をしました。

　結果、始業時間を遅らせた場合、約３４分間、睡眠時間が長くなりました。また、欠席率、遅刻率も共に減少し、体内時計の調節も改善が見られ、成績についても平均４.５％の伸びが見られました。高校生と社会人は違うという指摘もあるでしょうが、参考になりそうです。

　実際のところ、就業時間の変更というのは難しいでしょうから、まずは早寝早起きの習慣を身につけるのが先決。経営者のみなさんは、午前９時―午後５時というお約束の就業時間の体系を見直してみるのも手かもしれません。
（文＝堀田秀吾／明治大学法学部教授）

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