なぜ「仲人・お見合い結婚」は消滅したのか？日本の伝統文化だった夜這いの風習

　近代以降、日本で盛んだった「お見合い結婚」と「仲人」という文化は、今や衰退してしまった。未婚率が高止まりし、少子化が進んだ原因のひとつという意見もあるが、なぜ「仲人」は消えたのか。仲人衰退が示す日本の家族、結婚像などの変化を、『仲人の近代 見合い結婚の歴史社会学』（青弓社）の著者で大妻女子大学人間関係学部准教授の阪井裕一郎氏に聞いた。

仲人よりもポピュラーだった「夜這い」

　仲人といえば「結婚する男女の仲立ち人」というイメージが一般的だろう。しかし、言葉は知っていても、実際にどのような歴史があり、どんな役割を果たしていたのかは謎が多い。特に若年層にとっては、仲人の存在は都市伝説級に実態が見えないものだろう。

　衰退の一途をたどってしまった仲人について研究を重ね、仲人を軸に近・現代における日本の家族観の変容までをも追ったのが同書だ。仲人というテーマに注目したきっかけを、阪井氏はこう話す。

「もともと日本の家族や家制度をテーマに研究していたのですが、昭和の頃までの結婚には仲人が多く登場します。しかし、仲人に関する研究はほとんどなかった。さらに調べていくと、『死ぬ前に一度仲人をしたい』『仲人をするのは社会人の義務』などという、当時の人々の仲人に関する発言や記事が出てきた。そこで、なぜこれほど仲人に価値が置かれていたのかを、本格的に研究しようと思ったんです」（阪井氏）

　阪井氏によれば、仲人は太古から続く日本の伝統文化ではないという。仲人を立てる結婚形式は、江戸時代には人口の5％程度にすぎない武士階級に限られ、1877年（明治10年）頃までは庶民に浸透していなかったという。

「明治以前の村落社会では仲人や見合いという慣習は浸透しておらず、代わりに行われていたのが『夜這い』の風習です。夜這いは鎌倉時代に定着したといわれ、むしろこちらの方が日本の伝統文化といえます。また、こうした共同体では、結婚の仲介には『若者仲間』や『若者連』といった青年男子の集団が関わっていました。こうした若者同士による交際や結婚の自由度は、後に広まる仲人や見合い結婚よりも高かったといわれます。もちろん、村落共同体の規律の範囲内だからこそ許されていたという側面もあります」（同）

仲人を立てない結婚は「野合」だった

　仲人の媒介による結婚が広く浸透するのは近代化以降で、その過程において、夜這いなどの婚姻風習は「野蛮」という烙印を押されるようになる。

「武家社会の儒教道徳を基盤とする教育勅語が制定される中で、政府は家族主義を重視し、仲人を媒介とする結婚を規範としました。儒教的な家族道徳により、父母の発言力が増し、個人よりも『家』が重視されていく中で、若者同士の自由な結婚は非難されていきます。そして、両家に『社会的な承認を与える』という仲人の役割が重要とされたのです。それに伴い、夜這いは野蛮とされ、仲人のいない結婚は『野合』とみなされていきます。つまり、武家社会で確立していた仲人という『伝統』が近代化を進める中で再発見され、国家統治に『活用』されたわけです」（同）

　大正時代になると、恋愛は「正しい恋愛」と「正しくない恋愛」に区分され、そこでは「自由恋愛」が否定された。正しい恋愛や結婚には家同士の釣り合いだけでなく、相手の身体能力や健康、遺伝といった優生思想的な正当性も必要とされた。

「結婚に仲人を立てることは、2人が無頓着に結婚したわけでないことを示すものであり、社会的に“品質”が保証された結婚であることを対外的に示すものだったのです。また、『公の仲人』としての結婚媒介業も戦時下には盛んになります。『産めよ殖やせよ』の政策のもと、当時の厚生省が主体となり、結婚や出産、育児が国家によって管理されました。そして、官製の結婚相談所や婚活ネットワークがつくられ、それが地域の隣組などにも張り巡らされていきます」（同）

　このように見ると、男女交際や配偶者選択は近代以降に自由が奪われてきたことがわかる。人々の結婚や家族観も、個人よりも国家への忠誠に基づくものになっていく。

　一方、戦後は企業文化と仲人との結びつきが強まった。高度経済成長期には終身雇用や年功序列といった日本型経営が行われ、企業を拡張されたひとつの家族として捉える「経営家族主義」が評価された。その中で、結婚は従来の「見合い」といった「地縁」から「職縁」へと変化する。

「当時の職縁結婚は『企業によって身元が保証された男女』が帰属意識の高い会社の中で配偶者を見つけるという形でした。つまり、これは企業による『拡張された見合い』であり、企業が仲人的機能を持っていたのです。このような夫婦の仲人を務めたのは、会社の上司や役員。仲人は地域住民や親族から、職場関係者へと変化していったのです」（同）

　しかし、バブル崩壊後は職縁結婚というシステムが十分に機能しなくなる。

「バブル崩壊後、家族生活を企業が保証するという福祉システムが揺らぎ、非正規雇用も増加していくと、人々の企業への忠誠心や帰属意識が希薄化しました。90年代に入ると、企業が『自助努力の重視』に舵を切り、結婚や家庭の問題は個々の労働者の責任と位置付けていきます。さらに、プライベートや人権を重視する価値観が浸透し、地域社会や職場集団が個人間の結婚に介入しにくくなった。それに従って、仲人は急速に姿を消していくのです」（同）

　仲人の歴史をたどると、人々の帰属集団が村落共同体から家へ、家から企業へ、そして、現在では安定的な帰属先を失っていることがわかる。

昭和の「伝統的家族」は日本の伝統ではない

　このような歴史を踏まえて、阪井氏は「ポスト仲人社会」をこう考える。

「仲人は単なる仲介だけではなく、『承認』や夫婦をサポートする『後見』という社会的機能がありました。このような仲人の機能を再編、再構築することで、現代社会に生かせるものがあると思います。それは、かつてのような結婚を強制するものではなく、人々を仲介して多様性を重視する新たな家族をつくり、その関係性を社会的に承認し、さらに生活のサポートをするという後見の機能です。個人の自由を尊重しつつも孤立させず、つながりを支援するという仕組みを社会で組み直していく必要があると思います」（同）

　これらは同性カップル、事実婚、夫婦別姓など、現代日本が抱える新しい家族像の問題につながる指摘でもある。このような課題解決には政治の力が不可欠だが、「男が働き、女が家庭を守る」といった昭和の「伝統的家族」を重視する保守政治家の発言を見れば、その実現は先行き不透明だ。

「保守派の言う『伝統的家族』というのは、歴史を見れば、日本の伝統ではないことがわかる。支持者に向けて戦略的に発言している側面もあるとは思いますが、日本の将来を考えれば非常に危うい考え方です。経済状況や人々の価値観を鑑みれば、現実に即していないことも明らか。実際に、彼らが言う『伝統的な家族』について、学生たちに聞くと『嫌でしょうがない。そんな時代に生まれなくてよかった』という感想しか出ません」（同）

　しかし、リベラル派の側にも「家族＝家制度」のようなイメージが強く残っており、「家族」という言葉に対する拒否感があるという。阪井氏は「家族についての議論を全否定してしまうのも危険」だと続ける。

「フェミニストなども、家族や結婚という議論自体を全否定する傾向が少なくない。しかし、名称は同じでも中身や意味は変えていかなければなりません。家族の形は人それぞれ。同性の友人やシングルマザー同士など、今まで家族といわれなかった関係性も、社会的な意味で家族と認めるべきです。彼らを孤立させず、承認し、サポートするという仲人機能をどうつくっていくか。多くの人が、先入観なしに新しい家族について議論することが必要です」（同）

「仲人」が果たした役割を再編成することで、日本の新たな家族像が開けていくかもしれない。

（文＝沼澤典史／清談社）