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銀座で買い物はOK、荻窪で食事はNG?SNS投稿で人生を失わないための心得

文=林美保子/フリーライター
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SNS投稿の心得は?
「Getty Images」より

 いまやインターネットは私たちの生活に欠かせないものになっている。SNSを利用すれば面識のない人とも話が盛り上がり、ちょっとした事柄でも検索すればすぐに答えが見つかる。非常に便利な一方で、個人情報や投稿はいったん掲載されると、ブログやSNS、匿名掲示板に転載、拡散されやすく、半永久的にネット上に残り続けるというやっかいな側面がある。

 消したくても消すのが難しいことから、身体に彫るタトゥーになぞらえて、“デジタルタトゥー”と呼ばれているのだ。

前科、逮捕歴、リベンジポルノ

「痴漢で逮捕された記事がネットで100件も拡散されてしまった。どうすれば削除できるか」

 筆者は十数年前、ある相談機関のボランティアをしていたとき、痴漢の冤罪で逮捕された経験のある人から、そんな相談を受けたことがある。当時はネットに関する相談の態勢が整っておらず、相談者が納得するような対応ができなかった。実は当該記事を検索した結果、いまでも少なくとも6件、ブログや匿名掲示板にそのままの報道記事が残っているのが見つかった。新聞社などのオンライン記事は一定期間を過ぎれば削除されるため、大本の報道記事はとっくの昔に消えているのに、である。

 このように、デジタルタトゥーの典型例としては前科、逮捕歴がある。仮に痴漢が冤罪であった場合でも逮捕記事が残れば、のちのちになって、「痴漢をした人」と蒸し返され、仕事などにダメージを及ぼしかねない。

 また、別れた配偶者や交際相手が腹いせに、相手のわいせつな写真や動画を無断でネット上に公開するリベンジポルノもある。2020年、全国の警察に寄せられた相談数は1570件に及び、統計を取り始めた2014年以降の最多を更新した。誰かに見られたら困るような画像は、交際相手であっても安易に撮らせたりしないようにするべきだろう。

匿名でも本人が特定されてしまうことは珍しくない

 前述の前科、逮捕歴、リベンジポルノは自分には関係ないと思っている人でも、気をつけなければいけないのが、ブログやSNS、匿名掲示板での投稿だ。数年前に問題視されたバイトテロのような過激なものではなくても、あとあと悪影響を及ぼしかねないのだ。

 19年に放送されたNHKドラマ『デジタル・タトゥー』の原案者であり、IT・インターネットに詳しいモノリス法律事務所で代表を務める河瀬季弁護士に話を聞くとともに、起こり得る事例を挙げてもらった。

 Aさんは「マスクマン」というハンドルネームで、電車の中で高齢男性の言動にむかついた体験をTwitterに投稿した。調子に乗って、「突き飛ばしてやった!」とツイートしたところ、「とんでもないやつだ」と炎上した。しかも、過去のツイートからどこの会社に勤務しているのかを掴んだ者から、「マスクマンと名乗っているとんでもないやつは、Aという人物だ」と特定されてしまったのだ。

「たとえば、Aさんが転職をしようとするとき、電車の中で老人を突き飛ばしたような人物を採用するかということですね。仮に会社側が採用段階で気がつかなくても、数カ月経ってから投稿を見つけて、望ましくない人間という烙印を押される可能性もある。あるいは、娘が家に連れてきた男性を検索してみたら、炎上事件がヒットして、『そういう男だったのか』と、父親が交際に反対するかもしれません」

 Facebookならば、本人が削除をしたり、公開を制限したりすれば拡散されることはないのではないだろうか。

「突き飛ばされた老人が、『変な若者のせいでひどい目に遭った』と投稿した場合、『この人ではないですか? Twitterで名前が晒されていましたよ』と教えてくれる人が現れるかもしれません」

 最初はFacebookの友だち同士の話題であっても、ひょんなことから外に出てしまうこともあり得る。このように、ちょっとした不用意な投稿が自分の将来に響く可能性があるのだ。

「匿名の気安さから軽い気持ちで投稿をしても、徐々に自分の正体がバレることがあります。たとえば、『学校の創立記念日にディズニーランドに行った』という投稿をすれば、過去の投稿とすり合わせることによって、どこの学校に通っている何年生のだれか、ということまでわかってしまうこともあるのです」と、河瀬弁護士は語る。

個人情報には細心の注意を払うこと

 それでは、削除することはできないのだろうか。各サイトの削除申請フォームや、サイトの運営者、サーバーを管理している会社に対して、削除請求を行うことはできる。しかし、個人で削除を請求するのは簡単なことではない。インターネットの仕組みは複雑で、だれに削除を求めればいいのか簡単にはわからず、わかっても簡単には応じてもらえないからだ。

 自分自身を守るためには、多少お金がかかっても弁護士に任せたほうが賢明だといえるだろう。

「『どこのサイトならどうやって消せるのか』というノウハウや、『このような理由で消されるべきだ』と説得する交渉方法は専門的知識と経験の蓄積がなければ得ることはできないからです」と、河瀬弁護士は語る。

 デジタルタトゥーを防ぐためには、どんなことに気をつければいいのだろうか。

 まずは、書き込む前に一度、冷静になることだ。2つ目は、炎上しても、スルーすることが基本だ。自分に対する批判の声を聞くと、往々にして反論、弁明したくなってしまう。しかし、好き勝手なことを言ってくる人を説得しても何も得ることはない。どうしても反論したい場合にはワンクッションを置いて、第三者に意見を仰いでみることだ。

 3つ目は、個人情報につながることは載せない。匿名でも現実世界につながるリスクがあるからだ。

「それには、何をネットに載せるかを吟味することです」と河瀬弁護士は語る。たとえば、「銀座にショッピングに行った」とか「六本木のレストランに行った」などは載せてもいいが、「大塚のカラオケに行った」とか「荻窪の和食屋に行った」とは載せない。大塚や荻窪の店に行くのは大概、その辺に住んでいる人に限られるからだ。

 不用意な投稿をして後悔しないように、落とし穴があることを肝に銘じて気をつけたいものだ。

(文=林美保子/フリーライター)

林美保子/ノンフィクションライター

林美保子/ノンフィクションライター

1955年北海道出身、青山学院大学法学部卒。会社員、編集プロダクション勤務等を経て、執筆活動を開始。主に高齢者・貧困・DVなど社会問題をテーマに取り組む。著書に『ルポ 難民化する老人たち』(イースト・プレス)、『ルポ 不機嫌な老人たち』(同)、『DV後遺症に苦しむ母と子どもたち』(さくら舎)。

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