アコーディア泥沼買収の真意を仕掛け人PGM社長に直撃！

PMG神田有宏社長

　11月15日、ゴルフ場運営会社で業界第二位のPGMホールディングス（以下、「PGM」）が、業界最大手であるアコーディア・ゴルフ(以下、「アコーディア」)にTOBを行うことを発表した。TOBの対象となったアコーディア社は、12月3日に実質的な対抗策となる大幅な増配と中期経営計画を公表し、TOBに「反対」する態度を明確に表明した。本件が、敵対的TOBに発展していく中で、「株主が賛同すれば『友好的なTOB』」と言い切る神田有宏社長。

　日本企業が同業に対して事前協議もなくTOBを行うのは非常に珍しい。

「このようなTOBを行う目的・背景は何か？」「今、ゴルフ場業界の現状、そして将来はどうなっていくのか？」などについて、今回のTOBの実行者であるPGMの神田有宏社長に話を聞いた。

——「株主が賛同すれば、『友好的』なTOB」と断言しています。その真意は？

神田有宏社長　私どもPGMの提案は、株主とゴルファーの皆様、特にメンバーの皆様にとっては大きなメリットがあると確信しています。

　当社は、今回のTOBにあたって、アコーディアの株主の皆様に提示した買付価格は、それなり（TOB発表前日の株価の52%弱）のプレミアムを付与していますし、その後の統合メリットも実現可能性が高いものであると考えていますので、本件はアコーディアの株主の皆様にとって友好的なTOBであるものと思っています。仮に第三者がある会社の企業価値を向上する提案をした場合、経営者が反対したとしても株主が賛成した場合は、本当にその会社に敵対的な提案といえるのでしょうか。最終的に判断するのは、株主の皆様です。

　そういう意味で、11月15日の記者会見の場で、私は「株主が賛同すれば、友好的なTOB」だと申し上げたわけです。12月3日にアコーディア社は今回のTOBに反対の意見表明をしましたが、アコーディア社の増配や中期経営計画と当社のTOBそれぞれを吟味していただき、どちらが企業価値最大化に向けた持続可能な施策であるか、株主の皆様がご判断していただければと考えております。

——アコーディアは、PGMのやり方を強圧的だと主張し、今期末に5500円の増配を行うことを発表しました。一部の報道で「焦土作戦」と言われるほどに対抗姿勢を強めていますが。

神田社長　まず申し上げたいのは、私どもは、TOBを粛々と進めていくことをお伝えしたいと思います。買付価格などの条件も変更はいたしません。

　生い立ちが似ている両社が統合すれば、早期にシナジー効果を創出することができ、株主の皆様にもそのシナジー効果を十分還元することができます。また、両社が統合することによってゴルフ場の品質を維持・向上させることができますので、ゴルファーの皆様にとってもメリットを感じていただけると思います。だからこそ私どもは、TOBを提案しました。

　今回、先方が公表した内容について、90％の配当性向は持続可能なのか、その配当性向の中で中期経営計画が本当に実現可能なのか、手元流動性が薄くなることを銀行や格付け機関がどう評価するのか、などの見るべきポイントがあるかと思います。こういう点を踏まえて、株主の皆様にはわれわれの提案と先方の発表した内容を慎重にご検討いただきたい。最後は、もちろん株主の方々のご判断になりますが、事業会社によるTOBとして日本資本市場の歴史に残るものになると考えています。