日大・内田前監督を悪人に仕立て上げたメディア…低コストで視聴率が取れる話題に殺到

　記念すべき令和元年、もっとも派手な逆転勝利を飾った日本人は誰だったか。それは、“悪質タックル”問題で大バッシングを浴び続けた日本大学アメリカンフットボール部前監督の内田正人氏に違いない。ヒール役で有名になりすぎて後ろ指を指される人生最悪の窮地から、奇跡の復活を果たした人物である。

　覚えている方も多いと思われるが、2018年5月に始まった悪質タックル騒動で、内田氏に貼られたレッテルは“悪人”そのものだった。内田氏は自チームのA選手に、対戦相手の関西学院大学のQB（クォーターバック）を“潰せ”と指示を出し、A選手はパスを出したあとの無防備な状態の関学QBに後ろからタックルをかけて怪我をさせたと報じられた。関学QBが試合に出られなくなるようにしろと命じたと疑われたのだ。

　世間がそう断じた理由は、テレビのワイドショーが数え切れないほど繰り返し放送した例の「レイトタックル」の映像と、傷心の加害者が勇気を振り絞って開いた誠実な懺悔の記者会見である。

　当時を振り返って、大手新聞社の元論説委員は嘆息する。

「この会見の時、A選手は悲壮な表情で『監督やコーチから、試合に出たいなら相手のQBを潰せ、と指示された』と訴えました。ここから、彼を悲劇のヒーローとし、逆に監督とコーチを悪玉とする絶対的な構図が生まれ、全メディアが同調するようになってしまった。しかし、本来ならば誰か冷静な新聞記者が、一言、A選手に尋ねるべきでした。『コーチから、ホイッスルが鳴った後に、ボールから離れた場所にいるQBに後ろからタックルをして怪我をさせろと指示されたのか』とね。そう具体的に聞いたならば、おそらく彼は『具体的には指示されていない』と答えたはずです。不幸なことに、あれだけ記者が大勢いたのに、誰も一番初歩的な質問をしなかった。そのために『潰せと言われた』という抽象的な言葉だけで、監督とコーチが不法行為を強要したと決めつけられ、いくら当人たちが『そんな事実はない』と否定しても、受け入れられなかったのです」

　当時、ワイドショーや新聞は、内田氏とアメフト部、さらに日本大学やその理事長たちまで十把一絡げにして、とんでもない悪い組織だと報道した。A選手は一足先に記者会見を開いて反省の弁を述べたが、後手に回った監督とコーチは記者会見を開いたものの、反則タックルを指示したことを認めなかった。選手が謝っているのに監督が非を認めないのは、潔くないし保身に走っているだけだと、マスコミ全体が勧善懲悪のムードになった。

　自らも高校時代アメリカンフットボール部に所属していたキャスターの木村太郎氏が、「“潰せ”という言葉はアメフトでは日常的に使う言葉であって、“負傷させろ”という意味であるはずがない」という意見を述べると批判が殺到し、その意見は圧殺されてしまった。

低コストで視聴率が取れる話題に殺到するメディア

　広い意味で“誤報”の範疇に含まれてもおかしくないような報道を、日本中のメディアが一方的に続けたのは、なかなか稀有なケースだ。その原因のひとつは、よく聞く“メディアスクラム”というフレーズでは言い尽くせない、過剰な同調圧力が起きていたためだという。

「民法各局は、朝から夕方までワイドショー的な情報番組を1日に4つから5つつくっていますが、18年の5月、6月は毎日、ほぼすべてのワイドショーで日大の問題を扱っていました。コストがかからない映像を流して数字（視聴率）が取れるので、流すのをやめられなかったのです」（テレビ局で情報番組を担当するディレクター）

　内田氏は、鈴木大地・スポーツ庁長官、小池百合子・東京都知事、林芳正・文部科学相など政治家からもこぞって批判され、追われるようにアメフト部監督を辞任。その後、関東地区の大学アメフト部を統括する関東学生連盟の規律委員会が「反則は監督とコーチの指示」と認定して除名処分。さらに、日大が設置した第三者委員会も「タックルは内田監督とコーチの指示」と結論づけた。まさに十字砲火を浴びるような批判の嵐の中で、もはや監督が繰り返す「指示していない」の言葉を信用する人はいない状況になった。内田氏は近い未来、刑務所行きになるとの予想が強まるほど絶体絶命のピンチだったのだ。

警視庁の捜査で判明した報道と真逆の事実

　しかし、ここから逆転がスタートする。まず、告訴を受けた警視庁が捜査一課を中心にして特別チームを組織し、数カ月にわたる綿密な捜査の上で、それまでとまったく逆の結論を導き出した。アメフト部や日大の関係者約200人に事情聴取したうえ、問題の試合映像を解析した結果、内田氏が危険タックルを指示した事実はないと断定したのである。

　頭を掻くのは、ある社会部記者である。

「我々は、関東学生連盟や日大の第三者委員会の事実認定に丸乗りしてしまいましたから、赤っ恥をかきました」

　実は、関東学生連盟は写真判定によって“内田監督がタックルシーンを見ていた”と判断したが、警視庁の調べによれば、監督はボールを目で追っていてタックルのシーンそのものを見ていなかったという。また、第三者委員会の発表では、「タックル直後に井上奨コーチが内田監督に『やりましたね』と声をかけ、内田監督が『おお』と答えていた」とする学生の証言があるとしていた。しかし、警視庁がその学生に対し「君はどこにいたか？」問うと、監督からずいぶん離れた場所にいたことがわかった。会話など聞こえない状況だったため真偽を確かめると、学生は証言はつくり話だったことを認めたのだ。

　つまり、内田氏と井上元コーチは「相手を潰せ」とは言っていたものの、それは「思いっきりやってこい」と檄を飛ばした程度の意味にすぎず、試合中の指示や、2人の間で交わされたという会話もすべて存在しなかったと認められたのだ。関東学生連盟も第三者委員会も、初歩的な調査をまったくせずに結論を出したことになる。

　警視庁は、「内田氏が反則タックルを指示した事実はなく、傷害罪での起訴を求めない」という意見書を付けて東京地検に書類送検。東京地検も捜査の上、同様に起訴は到底無理と判断したものの、吹き荒れた世論に配慮して、「刑事責任を問わない」という発表を延ばし延ばしにした。念には念を入れ、東京高検、最高検の了承を得て19年11月14日、不起訴処分を明らかにしたのだ。

　こうして日本中から親の敵のように恨まれていた内田氏は濡れ衣を晴らし、再び日の目を見ることができた。解雇された日大と争っていた民事訴訟も和解となって一段落だという。

　一方、内田氏に対する行きすぎた報道を謝罪したワイドショーや新聞は見当たらない。どのメディアにとっても、思い出したくない“集団ヒステリー”だったのだ。内田氏や井上元コーチ、あるいは日大に対し、口が酸っぱくなるほど「説明責任、説明責任」と迫っていたメディアは、結果として間違った方向に世論をリードしたことに対する「説明責任」を果たしたのか。検証番組が流れたり、検証記事が書かれたという話は寡聞にして知らない。

（文＝千賀正宗／ライター）