子育てをする親であれば、我が子によりよい教育を受けさせたいと願うのは自然だろう。
しかし、同時に「よりよい教育とは何か?」とは、さまざまな要素をはらんだ答えの出しにくい難問でもある。
たとえば、「子どもを塾に行かせるべきか、家庭学習で勉強するクセづけをする方がいいのか」という選択は、基本的に夫婦それぞれの実体験以外の手がかりがない。また、「私立か公立か」は、日本の公立教育をどう評価するかという問題に行き着く。こうしたトピックについて客観性のある考えを持っている親は、あまり多くはないはずだ。
■30代で「ベテラン」と呼ばれる 教育の現場で起こっている「異変」
『モヤモヤが一気に解決! 親が知っておきたい教育の疑問31』(集英社刊)は、2020年教育改革を控え、日本の教育の過渡期である今、親が感じやすい疑問について、その実態を解説している。
たとえば、「子どもの進学先を私立にするか公立にするか」で悩む親にとっては、公立高校教師の指導力低下を指摘する声には過敏にならざるを得ない。いじめや教員による不祥事もあり、社会全体として学校への信頼が揺らいでいると感じる人は少なくないだろう。
この問題について、著者であり元衆議院議員として教育問題に取り組んだ石井としろう氏は、学校を取り巻く環境の変化が根本にあると指摘する。
まず知っておくべきは、学校の現場が教師の入れ替わり時期に差しかかっている点だ。今の教員の年齢構成は50代が全体の約40%。この層はあと10年ほどでごっそり抜けることになる。この一斉退職に備えて、今20代の若い教員の採用が増えているのだ。
それもあって、20代で採用された教員が、30代で「ベテラン」と呼ばれてしまう状況が生まれつつある。十分な経験を積む前に一人前として頼りにされてしまう教育現場の現実は、一般企業とは隔絶の感がある。
社会人経験を積んだ親からすれば、大学を出て間もない若手教員が頼りなく見える場面があるのは確かだろう。教師の若返りは、子どもの通う学校への親の不安や不満の一因として挙げられる。
また、石井氏によると、「学校外の教育力が上がったこと」が相対的に学校の教育力を押し下げている一面もあるようだ。
昔は学校にしかなかったコンピュータや顕微鏡も、今では一般的な家庭で手に入り、知らないことは教師に聞かずともネットで調べればいい。時事問題や歴史をわかりやすく解説するテレビ番組も増えた。学校以外の環境が進化したことで、学校や教師の質が落ちたように見える、ということも言えるのだ。
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ただでさえ悩みやすい子どもの教育方針に、教育改革が追い打ちをかける。過渡期にある日本の教育がどのように変化するのか、そして学校はどう変わり、受験ではどんな能力が必要とされるのか。本書ではそれらの問いに一つ一つ答えを出していく。
子どもだけでなく親にとっても教育の機会は一度きりである。将来、「こうしてばよかった」と後悔しないよう、本書から日本教育の現在地と未来を読み取ってみてはいかがだろう。
(新刊JP編集部)
※本記事は、「新刊JP」より提供されたものです。