リーマンショック発生直前と同様の兆候…CDO復活、日本の銀行に甚大な打撃の懸念

リーマンショック時の様子（写真：ロイター／アフロ）

　１０月上旬に１バレル＝７７ドルだった米ＷＴＩ原油先物価格は、１２月下旬に入ると同４５ドル台にまで下落し１年５カ月ぶりの安値となった。米国のイラン産原油に対する制裁が１１月上旬に再開されることで「原油価格は１バレル＝１００ドルまで上昇する」との予測もあったが、米国やロシア、サウジアラビアの原油生産量の大幅増加で世界の原油市場は供給過剰となってしまったことなどから、原油価格は大幅な下落に見舞われたのである（下落率は４０％超）。

　原油価格の下落傾向が鮮明になってくると、好調だった米国のＳ＆Ｐ５００種株価指数も続落し１２月下旬に１年３カ月ぶりの安値となった。米国の好調な株価の要因は、米ＦＲＢの相次ぐ利上げにもかかわらず、「信用スプレッド」特に米１０年物国債利回りとジャンク債利回りの差が拡大しなかったことにあるとされてきた。ジャンク債の発行体のメインプレイヤーがシェール企業であることから、「原油価格が上昇していればシェール企業は安心」ということでジャンク債の価格は最近まで安定的に推移していたからである。

　米ＦＲＢは昨年から利上げに加えバランスシートを毎月５００億ドルのペースで縮小してきたことにより商品価格が軒並み下落していたが、原油価格のみが高値を維持してきた。その理由は「イランファクター」だったが、実際の制裁が予想に反して緩やかなものであったことも災いして、原油価格は下落し信用スプレッドがついに拡大し始めたのである。原油安が世界経済の成長の弱さのサインとみなされている（１２月７日付ロイター）が、好調な株価の下支え要因は好調な原油価格だったのである。

レバレッジド・ローン市場

　資金流出が始まっているジャンク債市場以上に悲惨な状況になっているのが、レバレッジド・ローン市場である。レバレッジド・ローンとは高債務の企業向けの融資のことだが、投資家を保護する目的で信用を補強するためにローン担保証券（ＣＬＯ）が組成されたことにより、高い利回りを求める投資家の資金が大量に流入し１兆ドルを超える規模となった米国のレバレッジド・ローン市場では、数カ月前には額面を上回って取引されている割合が７０％を超えていたが、１２月時点ではわずか０．９％となってしまい、同市場から大量の資金が流出している（１２月１７日付ブルームバーグ）。

　レバレッジド・ローン市場でもシェール企業関連のウエイトが大きいとされており、原油価格の急落により、ジャンク債以上に急拡大していたレバレッジド・ローン市場のセンチメントが一気に悪化したと考えられる。

　このような状況下で、リーマンショックの際に問題視された債務担保証券（ＣＤＯ、サブプライムローンの証券化商品などを多数合成した金融商品）が生まれ変わって復活したようだ（１１月２２日付ブルームバーグ）。今回はジャンク債とレバレッジド・ローンを裏付けとしたＣＤＯである。前回のＣＤＯは米国の住宅価格が下落に転じると流動性が枯渇し金融危機の引き金となったが、今回も高い利回りを当てにして新種のＣＤＯを多数保有している投資家の「狼狽売り」が次の金融危機の引き金になる可能性がある。