ジーンズメイトの店舗(写真:Rodrigo Reyes Marin/アフロ)
ジーンズメイトの店舗(写真:Rodrigo Reyes Marin/アフロ)

 カジュアル衣料品専門店のジーンズメイトが再び不振にあえいでいる。フィットネス大手、RIZAPグループの傘下に入って経営再建を進め、一時は大きな盛り返しを見せた。だが、ここにきて再度、不振に陥っている。このまま沈んでしまうのだろうか。

 若者を中心としたジーンズ離れや衣料品市場の低迷などが同社を直撃し、売上高は2000年代中頃まで220~240億円の間で推移し、成長が見られなかった。そして08年からは大きく悪化するようになり、その後の売上高は減少傾向が続いた。また、最終損益は09年2月期から18年3月期まで10期連続となる赤字の計上を余儀なくされている。

 このように厳しい状況のなか、ジーンズメイトは17年2月にRIZAPの連結子会社となり、経営の立て直しを進めてきた。

 まずは不採算店の閉鎖を進めていった。店舗数は17年2月度末(17年2月20日)に91店だったが、18年3月末には81店まで減らした。19年9月末時点では80店となっている。不採算店を閉鎖することで収益性の向上を図った。

 不採算店の閉鎖以外にも対策を講じてきた。ブランドロゴを変更したほか、男性向け衣料品偏重の品ぞろえを改めて女性向けの衣料品や雑貨を増やしたり、都心店を中心にインバウンド(訪日外国人)需要の取り込みを強化することにより収益向上を図った。

 こうした施策が実を結び、既存店売上高は上向くようになった。17年2月期は前期比0.7%減とマイナスだったが、18年3月期(17年2月21日~18年3月31日)は前年同期比6.0%増と大きく伸び、さらに19年3月期は2.8%増と堅調に推移している。

 ところが、それ以降の既存店売上高は苦戦が目立つようになった。特に19年4月(前年同月比11.3%減)と7月(同16.8%減)、10月(同11.8%減)が大幅なマイナスとなった。いずれの月も天候が悪かったため、ある程度落ち込むのは仕方がない。だが、ユニクロなどの競合店では、落ち込みがそれほど大きくないところもあり、すべてを天候のせいにはできない。

 なお、ユニクロの国内既存店売上高は、4月が1.7%減、10月が1.9%減とマイナス幅は小さかった。7月は10.0%減と大きく落ち込んだが、ジーンズメイトと比べれば落ち込み幅は小さいといえる。

ジーンズ量販店には厳しい状況

 いずれにせよジーンズメイトでは販売不振が続き、19年4~11月の既存店売上高は前年同期比6.8%減と大幅マイナスとなってしまった。

 既存店の不振を受け、ジーンズメイトの19年4~9月期の決算は厳しい内容となった。売上高は前年同期比6.5%減の39億7600万円、本業のもうけを示す営業利益は51.6%減の8600万円だった。最終的なもうけを示す純利益は50.1%減の6200万円だった。

 もちろん、ジーンズメイトは手をこまぬいているわけではない。さまざまな対策を講じて立て直しを図っている。だが、衣料品市場は低迷している。また、今後は少子高齢化の影響などにより、市場縮小は避けられない。一方で競争は激化しており、ジーンズメイトが再浮上を実現するのは容易なことではない。

 衣料品業界のなかでもジーンズメイトなどのジーンズ量販店は、特に厳しい状況に置かれている。ライトオンの19年8月期(同期から決算の締め日を20日から31日に変更し12カ月11日)の連結決算は、最終損益が61億円の赤字(前の期は4億5700万円の黒字)に転落した。マックハウスの19 年2月期単独決算は、最終損益が28億円の赤字(前の期は2億2400万円の赤字)だった。3社とも厳しい状況が続いている。

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