【完了】マツキヨ、なぜ一人負け状態?ライバルは新型コロナ特需、ココカラとの統合にも影の画像1
マツモトキヨシの店舗

 新型コロナウイルスの感染拡大に伴う感染予防用品や生活必需品などの特需で業績好調のドラッグストアが多いなか、マツモトキヨシホールディングス(HD)は業績が冴えない。

 同社の既存店売上高は、3月が前年同月比10.6%減、4月が12.5%減、5月が13.7%減だった。2月は8.0%増と伸びていたが、一転して大幅減が続いている。

 一方、他の大手ドラッグストアは、多くが好調だ。ツルハHDは3月度 (15日締め、2月16日~3月15日)が14.5%増、4月度が3.6%増、5月度が4.1%増。ウエルシアHDは3月が6.1%増、4月が8.2%増、5月が5.0%増。売上高で業界トップ2のツルハとウエルシアは、ともに大きく伸ばした。コスモス薬品も大きく伸ばし、3月が6.8%増、4月が17.5%増、5月が15.2%増。スギHDは3月が6.9%増、4月が11.9%増、5月が7.3%増だった。この2社も好調が続いている。

 これらと比べると、マツキヨの落ち込みは異常だ。新型コロナの感染拡大を受けて、多くの小売業は店舗の臨時休業を余儀なくされたが、ドラッグストアは社会生活の維持に不可欠として、基本的に臨時休業はせずに営業を継続してきた。マツキヨも同様だ。だが、ドラッグストアの多くが売り上げを伸ばした一方、マツキヨは大きく落とす結果となった。

 それは、特に立地の違いが大きい。ツルハやウエルシアなど好調なドラッグストアは住宅街が近くにある郊外店が多い一方、マツキヨは駅前などの都心店が多い。都心店は新型コロナに伴う外出自粛や在宅勤務の広がりなどにより、客が激減した。この現象は郊外でも見られたが、都心のほうがより顕著だった。

 インバウンド(訪日外国人)需要の多寡も大きいだろう。首都圏や関西圏の駅前などの都心店はインバウンド需要が大きいという特徴があるが、新型コロナの世界的な流行に伴う海外からの入国制限でインバウンド需要が蒸発したため、同需要が大きい傾向にある都心店の多くが大きな打撃を受けた。

 一方、郊外店はインバウンド需要が極めて少ないため、この面での影響はほとんどなかった。マツキヨは都心店が多くインバウンド需要が大きい。2020年3月末時点のグループの免税対応店舗数は1095店で、全店舗の6割強にも上る。対応店舗は増えており、免税売上高は高まっていた。だが、新型コロナの影響で免税売上高は1月から減少したという。

主力の化粧品が売れず苦境に

 新型コロナの影響で化粧品が売れなくなったこともマツキヨにとって大きな痛手となった。これは、インバウンド需要の減少による影響が大きい。マツキヨでは売上高構成比率の約4割を化粧品が占め、最大の規模を誇る。コロナ前の19年3月期は、インバウンド需要の拡大で化粧品売上高は前期比4.7%増えていた。

 しかし、コロナが直撃した20年3月期は0.7%減とマイナス成長となった。新型コロナの影響で低調だったという。これはインバウンド需要が減少したほか、外出自粛や在宅勤務の広がりにより化粧をする機会が減り、化粧品の購入を控えた人が増えたことが響いたとみられる。

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