9月5日、東京パラリンピックが閉幕した。7月23日に東京五輪が開幕してから45日間のすべての日程を終了した。東京五輪・パラリンピックは、世界的パンデミックの真っ最中に、国際的な大イベントを行う人類史上初めての試みだ。果たして、安全に実施できただろうか。
東京五輪については、すでに感染者数や、その詳細が開示されている。本稿は、そのような公開情報をもとに、東京五輪開催の安全性を検証したものだ。中心となって分析したのは、医療ガバナンス研究所でインターンを経験した、国際医療福祉大4年生の八塩知樹君だ。本稿は八塩君との共著だ。
参加者数と感染対策
東京オリンピックは7月23日から8月8日までの17日間行われ、選手1万1,656人、関係者約4万3,000人（海外関係者、国内関係者の人数は不明）が参加した。関係者とは、競技関係者、メディア、事務局職員、契約社員、ボランティアのことを指す。このうち、海外からの関係者は競技関係者とメディア関係者が大部分だ。
コロナに限らず、感染対策の基本は検査、隔離、ワクチンだ。選手と関係者の対応は異なるが、選手に関しては、おそらく人類の歴史で経験がないレベルでの徹底的な管理を実施した。
まずはワクチンだ。7月14日のバッハ国際オリンピック委員会（IOC）会長の発言によると、選手及び関係者のいずれも接種率は85％だ。今春、米大リーグの大谷翔平選手が、コロナワクチン接種後に調子を落としたり、ワクチン接種後に心筋炎・心膜炎の副反応が発生することが報告されて以降、私の周囲には「五輪が終わるまでワクチンは打たない」という五輪参加選手がいたが、全体としての接種率は高かったようだ。
検査については、選手と関係者の対応は異なる。選手は毎日の検査が義務づけられていたが、関係者は、そこまでではない。詳細は不明だが、毎日、4日に1回、あるいは7日に1回である。7月1日から8月11日までに、合計67万件の検査が実施されており、一人当たり12.4回だ。かなりの検査回数といっていい。
問題は、PCR検査でなく、抗原検査を用いていたことだ。今年6月、米プロフットボールリーグ（NFL）に所属する医師たちが、昨年8～11月までに実施した約63万回の検査結果をまとめ、抗原検査は、無症状感染や感染早期などの42％の陽性者を見落としていたと「米内科学会誌」に発表している。
隔離については、「バブル方式」を採用した。この方式では、選手や関係者の行動を競技会場、練習場、選手村・ホテルなど最小限に制限し、移動は専用車両を用いる。違反した場合には、制裁金や出場停止などの処分を課す。
感染者との接触を断つことを、「バブル」になぞらえているのだが、五輪開幕前から感染者が出て、「『バブル』の防御、限界」（毎日新聞7月23日）などの批判を浴びた。これに対し、東京五輪組織委員会は「15分ルール」を撤回することで対応した。
