ネット情報を鵜呑みにする高齢者たち…駆使してるつもりが振り回され、消費者被害が激増

　70代後半の知人によると、同年代にはパソコンもスマホもやらないという人が半分くらいいるという。60代になると、ほとんどのオフィスワーク経験者はパソコンを使うようになっている。

　パソコンやスマホに慣れてくると、自分はインターネットを使いこなしていると思いがちだ。しかし、生まれたときからネットが身近にあったデジタルネイティブとは違い、シニア世代はネット教育を受けてこなかったため、ネットリテラシー（インターネットを使いこなす能力）が低いという弱点がある。

デマ情報に振り回される

　6月末、私のもとに親族の女性から電話がかかってきて、新型コロナウイルスのワクチン接種を見直すようにという説得が始まった。

「今のワクチンというのは、遺伝子の組み換えによってつくられているから、接種することによって、体内の遺伝子が組み換えられてしまい、将来体の異変が起きる可能性があるそうよ」

「それは、どこの情報ですか？」

「YouTubeよ。リュック・モンタニエというノーベル賞学者が言っているんだから」

と、ノーベル賞学者の名前を出して、信憑性があることを強調する。私には荒唐無稽な話に思えたが、調べてみると、確かに遺伝子組み換え情報、不妊リスクなどのワクチンに関する情報はSNSを中心に世界規模で広がっていた。リュック・モンタニエに関しては、本人の発言が捻じ曲げられて、「ワクチン接種を受けた人は2年以内に死ぬ」と発言したというデマまでも一部流れたらしい。しかし、信頼できる筋でしっかり調べれば、デマだということはわかる。

　親族の女性はそれまで、あまりインターネットを利用していなかった。このような、にわかネット利用者はネット情報を鵜呑みにしてしまう傾向がある。

フィルターバブルから抜け出せなくなる

　2年前、私は弁護士大量懲戒請求事件の裁判を数回傍聴した。この事件は、在日朝鮮人・韓国人などに関するヘイトスピーチで知られ、ネトウヨ（ネット右翼）に人気のあるブログ主の呼びかけによって、数百人ものフォロワーが弁護士会宛に弁護士の大量懲戒請求を送りつけたという事件である。

　懲戒請求のターゲットになったのは、ブログ主が反日派だと決めつけた弁護士たちだった。その請求事由が荒唐無稽だったり、弁護士には身に覚えのない内容だったりしたにもかかわらず、数百人ものフォロワーたちがブログ主の主張を信じて、各弁護士に数百通から数千通というおびただしい数の懲戒請求書を送りつけたものだった。

　2018年、ターゲットにされた弁護士たちが、フォロワーたちを相手に損害賠償請求裁判を起こした。弁護士が裁判に出席して驚いたのは、被告人も傍聴人も高齢者ばかりだったことだ。ネトウヨには若者が多いといわれているが、彼らはネットに慣れているため、情報を取捨選択する判断力があり、ブログ主の呼びかけには簡単に同調しないのだろう。

　東京オリンピック・パラリンピックでは、選手など関係者が外部との接触を避けるために、開催地を大きな泡で包むように囲う「バブル方式」がとられた。ネットにも、泡の中に包まれたように自分が見たい情報しか見えなくなる「フィルターバブル」と呼ばれる現象がある。多くの検索サイトには、フィルター機能によって検索履歴などから個人に最適化した情報が手に入りやすい仕組みが取り入れられている。一方で、望まない情報から遠ざけられるため、自分と異なる価値観・考え方に触れる機会がなくなるという問題点がある。

　さらには、自分が見たい情報を積極的に集め始めると、同じ意見の情報ばかりが飛び交う閉鎖的な空間が出来上がり、偏った意見が真実だと誤認してしまう危険性をはらんでいるという。これを、閉じられた空間で音が共鳴するように設計・装備された音楽録音用のエコーチェンバー（残響室）になぞらえて、「エコーチェンバー現象」と呼んでいる。

　弁護士大量懲戒請求事件を起こしたフォロワーたちは、フィルターバブルの中に閉じ込められてしまったのではないだろうか。実は私自身、長年パソコンを使っていたにもかかわらず、この事件を取材するまで、フィルターバブルに関する知識がまるでなかった。私と似たようなシニアは、案外多いのではないだろうか。

消費者センターへの相談件数は「60代以上」「情報通信関連」が激増

　全国の消費者センターに寄せられた消費者被害に関する相談件数は、60歳以上が増加傾向にあり、20年には41％を占めている。かつては高齢者の消費トラブルといえば、訪問販売や電話勧誘販売が多かったのだが、近年は通信販売に関する相談件数が過去最高になった。特にネット通販が多い。

　成人向けサイトや出会い系サイトに関するトラブルも多い。無料だと思ってこうしたサイトにアクセスすると、いきなり高額な料金を請求されたりするのだが、家族に知られたくなくて泣き寝入りするケースも少なくないらしい。

　そのほかにも、インターネット接続回線や海外ホテル予約など情報通信関連の相談が多い。また、19年度における広告や個人間取引などSNSに関する相談件数については、10年度に比べると全体で約6倍になったが、50歳以上は30倍以上と大きく増加している。

　インターネットは便利だが、危険もたくさん潜んでいる。私もデジタル化の波にもまれながら、なんとかついていっている世代であるが、職業柄ウラをとる習慣があるため、情報を集めて客観的な判断をするように努めている。迷惑メールかどうか判断がつかない場合には、必ずネットで検索して確認するようにしているので、今のところは被害に遭わずに済んでいる。

　インターネットのシステムも悪徳業者の手法も日進月歩で進化している。シニアはネットの操作ができることに満足せずに、そのリスクに細心の注意を払う必要があるのではないだろうか。

（文＝林美保子／フリーライター）