「どうしようもなくなった」任天堂、ポケモンGO爆売れでも恩恵なし？新ゲームも酷評

「構造的に射幸心を煽り、高額課金を誘発するガチャ課金型のビジネスは、仮に一時的に高い収益性が得られたとしても、お客様との関係が長続きするとは考えていないので、今後とも行うつもりはまったくない」と述べた岩田前社長は、確かに製作者側として昨今のゲーム業界に大きな憂いをもっていたのかもしれないが、その判断で任天堂はスマホ事業から大きく取り残されることになる。さらには迷走の末にその誓いすらも、今年4月に任天堂の子会社である株式会社ポケモンから配信されたスマホアプリ「ポケモンコマスター」によって破られることになる。

　低迷続く任天堂の危機を打開するための苦肉の策として、満を持してのスマホ参入であったが、結局その「ポケモンコマスター」も「UI（操作性）が悪い」「内容がつまらない」と散々の言われようで、残念ながらヒットには至っていない。皮肉にも、今回社会現象にまでなっている同じポケモンを取り扱ったゲームにもかかわらず、だ。

　また、続く「Miitomo」は、ダウンロード数が配信から1カ月もたたずに1000万を超え、市場からは好意的に迎えられたが、いざ蓋を開けてみると「何をやればいいのかわからない」と、数日でゲームをやめてしまったというユーザーの声が多く、ダウンロード数も現在ではまったくといっていいほど伸びておらず、配信直後にブームが去ってしまったといえよう。つまりいまだ任天堂のスマホ事業は暗中模索の状況であり、光陰矢のごとしのスマホ産業のなかで、これまでまったくノウハウを培ってこなかったハンデは非常に大きい。

　しかしながら今回のことで証明されたように、任天堂の最強の武器は、自前コンテンツのキャラクター人気である。

　今月11日、2020年の東京オリンピックまでに任天堂と提携して新エリアをオープンさせることを計画しているユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）は、新エリアは現在人気を博している「ハリーポッター」エリアを上回る投資となることを発表した。新エリアには「マリオ」をはじめとする、任天堂の人気キャラクターが多数登場する予定であり、子供も大人もどちらも楽しめるスポットとして大きな期待が寄せられている。

　USJの投資戦略を担当する運営会社の森岡毅執行役員は「日本発のキャラクターを使うので、世界に誇れるものにしたい」と意気込みを示しており、今回のポケモン旋風も計画の大きな後押しとなることだろう。