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舘内端「クルマの危機と未来」

トヨタ、心底嫌ったEV開発着手、社内から激烈な反感…非トヨタ人材主導の異常体制

文=舘内端/自動車評論家、日本EVクラブ代表
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EV開発のトップは豊田章男社長

 20年までにEVの量産体制を整えると発表したトヨタは、16年11月に入るとそのために社内ベンチャーを立ち上げると発表した。しかし、なぜベンチャーなのか。

 トヨタは豊田章男氏が社長に就任して以降、体制の改革を進めてきた。とくにこの数年は将来に向けて体制を強化すると、ダイハツの完全子会社化や新興国向けの小型車開発会社の設立、そして人工知能技術の研究・開発を行う新会社TOYOTA RESEARCH INSTITUTE, INC.の設立も急いできた。EVの社内ベンチャーもまた、迅速な車両開発を狙ってのことだと考えられる。

 それは開発のトップが豊田社長その人という人事から想像可能だ。EVの開発は社長直轄なのである。

 だが、EVの社内ベンチャーの人事を見ると、疑問を感じる点がある。全4人の社員は、豊田自動織機、アイシン精機、デンソーから各1人ずつと、トヨタから1人である。トヨタ色がきわめて薄いのだ。

 トヨタの1人は、プリウス/プリウスPHVのチーフエンジニアである豊島浩二氏である。電気動力車の開発のベテランであり、これは適任だ。社外が3人、社内が1人の4人でトヨタの命運を握るかもしれない重要な役目を負った車両であるEVを開発する。

幹部が開発をサポートする

 
 EV開発の陣容はこうだ。トップに豊田社長、正確にいうと「EV事業企画室(統括)」である。その下に技術トップの加藤光久副社長。同じく企画室の統括である。そして寺師茂樹副社長(統括)、小西工己常務と続く。

 豊島氏はEV事業企画室の室長となり、この下にグループ企業の3人が入る。実際に開発するのは、この4人だ。ただし、後ろには豊田社長以下、そうそうたるメンバーが並んでいる。他部署や上役たちは、まったく手出しはできない。

 これほどまでの強固な開発体制は、数あるトヨタの開発組織の中で飛びぬけている。逆にいえば、トヨタでEVを開発するのは、きわめて難事業だということにほかならない。

存在を賭けた反対闘争

 これほどまでに開発体制を強固な組織にしたのは、EVには根強くしかも大きな反対派が社内に存在するからである。そうしたEV反対派から開発組織を守る必要があるからだ。

舘内端/自動車評論家

舘内端/自動車評論家

1947年、群馬県に生まれ、日本大学理工学部卒業。東大宇宙航空研究所勤務の後、レーシングカーの設計に携わる。
現在は、テクノロジーと文化の両面から車を論じることができる自動車評論家として活躍。「ビジネスジャーナル(web)」等、連載多数。
94年に市民団体の日本EVクラブを設立。エコカーの普及を図る。その活動に対して、98年に環境大臣から表彰を受ける。
2009年にミラEV(日本EVクラブ製作)で東京〜大阪555.6kmを途中無充電で走行。電気自動車1充電航続距離世界最長記録を達成した(ギネス世界記録認定)。
10年5月、ミラEVにて1充電航続距離1003.184kmを走行(テストコース)、世界記録を更新した(ギネス世界記録認定)。
EVに25年関わった経験を持つ唯一人の自動車評論家。著書は、「トヨタの危機」宝島社、「すべての自動車人へ」双葉社、「800馬力のエコロジー」ソニー・マガジンズ など。
23年度から山形の「電動モビリティシステム専門職大学」(新設予定)の准教授として就任予定。
日本EVクラブ

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