EUはEV推進を中止→再びトヨタら日本勢が勝つ…EVは環境に悪いとバレ始めた

　欧米と中国では、政府がガソリン車を避けて電気自動車（EV）を積極的に普及させてきた。8月28日の米国株式市場では、ベトナムの新興EVメーカー、ビンファストの時価総額が日本円で一時、約28兆円に達し、自動車メーカーとしてはテスラとトヨタ自動車に次ぐ世界第3位になったと報じられた。しかし、人間経済科学研究所の執行パートナーで国際投資アナリストの大原浩氏はEVバブルにすぎないといい、それも崩壊しつつあると断じる。同氏に話を聞いた。

――EUは3月末、2035年にガソリンエンジンの新車販売全面禁止という方針を変更し、環境に良い合成燃料を使うエンジン車は認めると表明した。EV一辺倒だったEUの政策が大きく転換したことになる。EVバブル崩壊が始まったと考えるべきか。

大原浩（以下、大原）　EVバブルというか、EVイリュージョン（幻想）だった。EVが環境に良いというのが嘘だったと皆がわかってきた。製造から廃棄までの全体を比べると、二酸化炭素（CO2）排出量はガソリン車よりEVのほうが多いとされる。京大も研究成果を出している。製造するときにEVはガソリン車よりも炭素を多く使うと言われるし、廃棄するときもリチウムイオン電池は危険廃棄物なので環境に悪い。自動車は数年で乗り換える人も少なくないが、EVは中古車になったときに価格がかなり下落する。スマホでもわかるように、電池の劣化が激しいからだ。電池の状態がよくわからないようなEV中古車には誰も乗りたがらない。そうかといって、電池交換は高くてできない。

　EVが環境に良いと言っている人は、電気で走るからCO2を出さないという理屈だ。しかし、その充電する電気は、世界的に7割くらいが化石燃料による火力発電と原子力発電によるものだ。いわゆるクリーンエネルギーはせいぜい3割程度。だから、電気を使って走っても、電気を作るときにCO2を出しているのでまったく意味がない。

　EVの車体はガソリン車よりかなり重く、これも環境に悪い。重いと道路が痛んで粉塵が飛ぶ。よくトラックが通ると道路が傷むといわれるが、同じことだ。道路に与えるダメージは、国土交通省の発表によると、高速道路の場合、最大で軸重の12乗に比例。重さが2倍であれば、なんと4096倍も負担が大きくなる計算だ。それから、EVのほうが、事故が起きたときに大きな事故になりやすい。これもアメリカ政府やさまざまなところから研究報告が出ている。

――例えば、東京都では新築住宅への太陽光パネル設置義務化条例で太陽光発電を推進している。ソーラーパネルで発電したものを直接EVに充電するならOKでは。

大原　電力供給網のマクロで見ると、太陽光発電というのは、晴れの日しか発電しないので使い物にならない。マクロでは太陽光由来の電気をほとんど捨てている。現実的に、そんな電気ばかり増えたら停電が毎日起こる可能性が高くなる。もしあり得るとすれば、現在開発中でトラックの荷台に積めるほどの大きさの超小型原子力発電を普及させて、そこからEVに充電することだ。小型原子炉は万一の際の冷却が簡単だといわれる。要するに、化石燃料と同じように常時発電できる原子力が普及すればあり得るが、再生可能エネルギーだけでは無理だ。太陽光パネルで自動車を動かすとか家庭の電力を賄うというのは良いことだが、全世界的な電力供給で考えたら、化石燃料か原子力のどちらかしかありえない。

全固体電池の実力

――日本では2035年までに自動車の電動化100％を進めるとしており、2050年にカーボンニュートラルを達成すると宣言している。どちらもまだ先の話であり、マクロの発電方式でいえば、水素やアンモニアなど開発中の再生可能エネルギーもある。

大原　水素発電には可能性があるし、水素エンジン自動車はトヨタが開発を進めている。それから、人工光合成はかなりいいところに来ているのではないかと見ている。植物には光合成の仕組みがあるが、人工光合成は太陽光エネルギーを有機物に変換する。トヨタ出資の豊田中央研究所の場合、その有機物は「ギ酸」だが、ギ酸は簡単にいうと、液体でガソリンと同じように使えるものだ。しかも、ギ酸から水素を作れる。これが大きなポイントだ。だから、トヨタが水素エンジンに注力しているのは、たぶん人工光合成という技術があるからではないか。だから、水素のほうが太陽光発電よりはるかに可能性が高い。

――トヨタが開発中の全固体電池が完成すればEVの流れが変わるか。

大原　トヨタは27～28年に全固体電池を搭載した次世代EVを発売すると言っている。これは、テスラが言っているならまったく信じないが、トヨタはめったなことを言わないので、よほど自信があるのだろう。5年先だが、そこから本当のEV普及が始まるかもしれない。それでもEVが良いというわけではなく、EVにはいろいろなデメリットがあるので、本当に主流になるかどうかはわからない。ただ、市場からまったくなくなることはないだろう。少なくとも今のスペックのリチウムイオン電池ではもう続かない。あまりにも不便すぎる。

――全固体電池はどの程度まで開発が進んでいるのか。

大原　全固体電池は簡単にいえば、液体を固体にしただけだが、いろいろな研究機関のデータ見ても大した性能ではない。ただ、燃えにくくて安全性が高くなるのは事実。それから、例えばスマホ用の小さい全固体電池などはすでに実用化されているが、電池は小さいものと大きいものでは、大きく違ってくる。リチウムイオン電池だってスマホで使っている限りはまったく問題ない。でも、EVになるとさまざまな問題が出てくる。だから全固体電池も今はその段階ではないか。最近のデータを見る限り、全固体電池は本当にそんなにすごいことできるのかっていうのが正直な感想だ。原理的にそんなにスペックが上がるはずがないと思うのだが、リチウムイオン電池よりはマシなんじゃないかという話だ。

――全固体電池になってもEVには疑問符が残る？

大原　トヨタのハイスペックの全固体電池でもHVには勝てない。HVは、ガソリンで作ったエネルギーを電池で効率よく回収できる。だから原理的にEVよりも環境に良いはずだ。一般の発電でも送電線でロスが出て効率が悪い。ところが、HVのエンジンは、エネルギーをほとんどすべて回収できる。はっきりした統計数値は出てないが、普通に考えるとそうなる。

――トヨタは2002年12月に燃料電池車（FCV）のリース販売を始め、小泉純一郎首相（当時）がPRに一役買ったこともあったが、FCVはまったく普及しなかった。

大原　FCVと水素エンジンはまったく別物。水素で電気を作って走るので、技術的にはFCVはEVと同じで、やはりEVの欠点を持っている。それに対して水素エンジンは、簡単に言うと、ガソリンが水素になっただけで、技術的にはガソリン車だ。だから、ちょっと直せば今のガソリンエンジンが使えるし、ガソリン車のインフラを基本的に使える。そこが決定的に違うところだ。

EV推進自体がEUの迷走

――自動車の脱炭素は国の環境政策で決まる。

大原　政策のことを言えば、EV推進自体がEUの迷走だ。ディーゼル車が大失敗して、それを帳消しにすべくEV推進したわけで、そこにポリシーなんて見えない。日本車メーカーを潰したいだけだ。ところが、日本のメーカーを潰したかったはずが、中国が追い越し、今はBYDが世界最大のEVメーカーになった。テスラは2位だ。トップ10に中国のメーカーが6社も入っている。中国製のEVがEU市場に入ってくることをEUは深刻に受け止めており、おそらく、EV推進をやめるのではないか。中国が自国の市場をEV化してきたのは、中国メーカーのEVを世界に売るためだ。EUもアメリカもそれを警戒している。EVは簡単に中国でも作ることができる。重要な部品は電池だけで、モジュールを組み立てるだけだ。それに対してハイブリッドとかガソリン車では、中国は勝てない。だから、EUもそちらで勝負したほうがいいので、なおさらEV推進には歯止めがかかる。そうすると中長期的には日本が勝つので、それはそれで面白くないのだろうが。

　EUや中国でなぜEVが今まで売れていたかといえば、手厚い補助金があったからだ。EUも中国も補助金が削減されたり、なくなったりしているので、だんだん売れなくなってきた。これも、EVイリュージョンということだ。

（構成＝横山渉／ジャーナリスト、協力＝大原浩／国際投資アナリスト）