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このように50代以上の高齢層需要が高い格安スマホだが、SIMフリー版のiPhone 6が登場したことや、若い世代ほど通話機能の必要性を感じていないなどが理由で、最近は10~30代の若者層にも受け入れられ始めているという。
総務省発表のデータによると、昨年6月時点で独立系MVNO回線の契約数は約792万件で、約1億6000万契約の携帯端末市場の中ではまだ5%程度のシェアだ。しかし、13年末の時点では約669万件であり、わずか半年ほどで18%増という伸び率は見逃せない。
「確かに14年の契約数の伸び率は、それ以前の数年間と比べ、爆発的だったといえるでしょう。昨年6月に約5%程度のシェアだったとしても、格安スマホ事業に参入した各社がユーザーの細かなニーズに合わせたさまざまなプランを打ち出していけば、さらに市場は盛り上がり、今年中にシェア10%に到達することもあり得るでしょう」(同)
そうなると今以上に、大手キャリアも格安スマホの存在を無視できなくなるだろう。
「ただ、MVNOは基本的には大手3社の二次販売的な事業であることに変わりありませんので、大手3社が設定している通信料金の価格以下には下げられないという収益構造になっています。ですから格安スマホ市場はまだ伸びていくと思いますが、大幅な値下げ競争などは期待できないでしょう」(同)
さらなる低価格化を期待するのは酷だとしても、十人十色のユーザーの用途に合わせたプランが多数登場してくれば、格安スマホ市場は今後も右肩上がりしていきそうである。
(文=昌谷大介/A4studio)
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